日本はかつて「テレビ」や「液晶ディスプレー」で圧倒的なシェアと競争力を持っていたが、韓国や台湾の企業に市場を奪われてしまった。そして、現在は中国企業が台頭しつつあると言われているが、日本はテレビでも液晶ディスプレーでも存在感を失って久しい。
中国メディアの電科技はこのほど、韓国企業が液晶ディスプレー技術を通じて日本企業からテレビ市場を奪い取ったように、「中国企業も韓国から市場を奪うことができるだろうか」と問いかける記事を掲載した。
記事は、中国のテレビメーカーは中国国内でこそ圧倒的なシェアを獲得しているが、世界市場はまだ「打開」することができていないと指摘し、ディスプレー産業と大きな関わりがあるテレビ市場で最も大きな競争力を持つのは韓国のサムスンとＬＧであると紹介した。
一方、一昔前に目を向けてみれば「現在とは全く異なり、テレビを含めた家電産業は日本企業の天下だった」と指摘し、テレビがブラウン管だったころは日本企業が世界中でテレビを売りまくっていたことを指摘し、当時の韓国企業はテレビの基幹技術など持っていなかったと主張した。
その後、テレビ産業を大きく変えることになる液晶ディスプレーという技術が登場しても、一部の日本企業を除いて液晶ディスプレーには関心を示さなかったが、韓国企業は液晶技術の潜在力を見抜き、韓国政府の支援のもと莫大な資金を研究開発に投下したと紹介、円高とウォン安という外部環境も有利に働いた韓国企業が液晶テレビで日本企業からシェアを奪うことに成功したのだと論じた。
記事は、テレビ市場で日本企業が先行しながら韓国企業にシェアを奪われた事例からは「学ぶべき点が多い」と主張し、現在の中国のテレビメーカーは「低価格攻勢で一定のシェア獲得に成功しており、同時に技術力も蓄積している」と指摘し、この光景はまるで「かつての韓国メーカーのようではないか」と主張。テレビは今なお家庭において重要な存在であり、特に家の「スマート化」が進むなかでその地位はむしろ高まっていると指摘、「中国は将来的に韓国からこの重要な市場を奪う番だ」と主張した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）
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