記事は、2月13日に日本でマグニチュード7.3の大きな地震が発生し、半導体産業に大きな影響が出たと紹介。
そして、地震発生後に日本の東北地方では少なくとも10基の火力発電ユニットが一時停止し、大規模な停電や断水が発生したと説明。半導体製造工場は通常24時間稼働しており、ひとたびトラブルで停電が発生し生産ラインがストップした場合には、被害状況の検査や生産ライン上の製品への影響を検査するために一定期間稼働を止める必要があるのだとした。
また、2011年の東日本大震災発生時にも、岩手県など被害の大きかった地域にある東芝やルネサスなどの半導体工場が軒並み生産停止を余儀なくされたことで、世界の半導体市場価格が急上昇したと紹介している。
記事は、日本で大きな地震が起こるたびに世界の半導体産業が一緒に「揺れ」を起こす主な理由として、日本の半導体産業が強い実力を持っていることを指摘。日本は半導体を製造する上で欠かせない原材料とハードウェアで強みを持っており、半導体材料では世界で50%以上のシェアを持っているとした。そして、近年中国をはじめとする新興国による追い上げが始まっているものの、これまでの長きに渡る技術的な蓄積と、新しい技術を生み出す力の強さにより、今後も長時間にわたって日本が半導体材料分野で大きな存在感を示し続けるだろうと予測した。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)
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