食用油 飲食店の3割がサステナビリティを意識 「価格」に次いで「長持ち」も重視 J-オイルミルズ調査

J-オイルミルズはこのほど「食用油（業務用製品）の購入基準に関する意識調査」の概要を公表した。

飲食業に従事する全国20～50代男女300人を対象に、お店で使用する食用油の購入時に重視する点や環境に配慮した製品の購入意向、食用油を扱う際に負担を感じていることなどについて、24年9月にインターネット調査を実施した。

それによると、お店で使用する食用油の選定において、環境（サステナビリティ）を「意識している」と回答した割合は33％だった。店舗の原材料全体コストのうち、食用油のコスト割合が10％以上のお店では、過半数を超える56.4％が「意識している」と回答し、サステナビリティ意識が高いことがうかがえた。

お店で食用油を購入する際に重視する項目では、「価格」が81％でトップ。次いで「経済性（長持ち）」が62.3％。「健康訴求」の34.7％よりも、価格や経済性（長持ち）、「風味」（56.7％）を重視する傾向があることが分かった。

食用油を扱う上で負担に感じる項目では、飲食ビジネスの経営において重要な食材コストに直結する「価格の頻繁な変動」が60.3％と最も多い一方、「フライヤーの清掃作業」46.7％、「廃油作業」45.7％、「容器の重さ」37.3％と労働負荷に関する回答も多いことが分かった。

食用油の価格高騰による経営への影響では、52.7％が「影響ある」と回答。食用油のコスト割合別でみても大きな差は見受けられず、価格高騰による経営への影響について、過半数が「影響ある」とした。

また、価格高騰に対して工夫していることでは、「油の使用日数を伸ばす」が34.8％と最も多く、次いで「油使用量の多いメニューを減らす」29.7％、「代替製品を探す」22.8％、「揚げ焼きをする」16.5％。一方で、「工夫していることはない／わからない」は20.9％を占めた。

同社では、今回の調査について「食用油の選定にサステナビリティを意識する層が3割ほどいることや、経済性（長持ち）を購入時に重視していること、食用油を扱う上での負担として価格変動やフライヤーの清掃、廃油作業、容器の重さなどが挙げられていることが分かった。また、食用油をはじめとする食材コストの高騰が飲食店の経営に影響を与えていることがうかがえた」とコメント。調査結果を受けて、「今後も皆さまの課題に対応する商品開発を進めていく」と強調した。