大物（大阪市）の上期（10～3月）売上高は前年比99.4％。物量が98.8％にとどまった一方、ECや自販機ベンダーなど利益率の高いチャネルが伸長し、利益は100％を超えた。
カテゴリー別では飲料が102％、瓶缶詰が105％、餅・菓子が124％と伸長した。

強化分野である業務用は子会社の竹内食品を4月に統合したことで、配送ルートや人員の見直しによる効率化を見込む。日阪俊典社長は「得意先に対する営業や販促がダイレクトにでき、在庫管理のレベルも高まる」と期待を示す。また、職域販売などのクローズドマーケットは「安定した売上が稼げるようになり、そこから派生し新たな案件にもつながっている」（森本立哉常務）。

通期は当初の目標通り、104.6％の売上高170億円を計画。

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日阪社長に今後の取り組みについて聞いた。

下期は小売業の競争が激化し、M＆Aや帳合見直しの影響を受けざるを得ない。売上構成は意識的に変え、利益率の高いチャネルを重視し開拓や深掘りを続ける。ECは1.5倍に伸びたが、まだベースは小さい。現在約5％の売上構成比を二ケタに高めたい。

われわれの商売は大手卸から仕入れて、地域の卸や小売に販売するという順当な流れでやってきたが、これだけ商売の方法が変化すると、通常とは違う逆の流れも出てくる。以前だとそういう発想自体なかったが、企業としてそれだけのことができる経験値や能力が備わってきた。


今後、業務効率化のために最先端のシステムを躊躇なく取り入れ、大胆に投資する。小さくても、そういうことができる会社でありたい。
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