世界陸上 大塚製薬が「ポカリスエット」でサポート 「水分・電解質補給に対しては選手が完全に安心して心配しない環境を整える」
大塚製薬の岩﨑央弥(なかや)ニュートラシューティカルズ事業部製品部ポカリスエットプロダクトマーケティングマネージャー
 9月13日に開幕した「東京2025世界陸上競技選手権大会」(東京2025世界陸上)へ大塚製薬が「ポカリスエット」でサポートしている。

 国内外への「ポカリスエット」ブランドの発信強化が目的とみられる。


 同社はグローバルサポーターとして東京2025世界陸上に協賛。世界陸上への協賛は初めてとなる。

 21日までの開催期間中、世界中から集う選手・関係者らが常時飲めるように「ポカリスエット」と「ポカリスエット アイススラリー」を提供し続ける。

 国立競技場には複数の冷蔵庫と冷凍庫を導入しているほか、持ち歩きに適した専用ボトルを用意している。

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大塚製薬の岩﨑央弥(なかや)ニュートラシューティカルズ事業部製品部ポカリスエットプロダクトマーケティングマネージャー 13日、取材に応じた大塚製薬の岩﨑央弥(なかや)ニュートラシューティカルズ事業部製品部ポカリスエットプロダクトマーケティングマネージャーは「『ポカリスエット』をきちんと選手と関係者に届けることが一番の使命。水分・電解質補給に対しては選手が完全に安心して心配しない環境を整える」と力を込める。

 提供にあたっては、POPなどを掲示し“汗の飲料”をコンセプトに開発され、発汗によって失われた水分と電解質(イオン)をスムーズに補給するといった「ポカリスエット」の価値を訴求している。

 「単に飲まれるのではなく、『ポカリスエット』というブランドが支えてくれているというように思っていただくことが重要。大会が始まる前にも各国の代表者が集まる会議などで情報提供させていただいた」という。

世界陸上 大塚製薬が「ポカリスエット」でサポート 「水分・電解質補給に対しては選手が完全に安心して心配しない環境を整える」
「ポカリスエット」などの情報が得られる展示エリア
「ポカリスエット」などの情報が得られる展示エリア 「ポカリスエット アイススラリー」は、マラソンや競歩など長時間行う競技での利用を想定。「国立競技場以外にアップ場にも必要とのお話をいただき、開催してしまったが、設置場所を増やしていく」と語る。

 大会を主催するワールドアスレティックス(世界陸連)が“東京2025世界陸上を最も持続可能なスポーツイベントの1つにする”という目標を掲げていることから、リサイクルボックスを設置して、会場で使用されたペットボトル(PET)を新たなPETに再生する「ボトルtoボトル」水平リサイクルを推進している。


 観戦者や東京2025世界陸上のチケットを持たない人たちに向けては、国立競技場隣接の都立明治公園内デッキ上エリアで今回のサポートのキーメッセージ「人の可能性を信じる。」を体験できるイベントを実施している。

世界陸上 大塚製薬が「ポカリスエット」でサポート 「水分・電解質補給に対しては選手が完全に安心して心配しない環境を整える」
100m走を10mだけ体験できるコーナー
100m走を10mだけ体験できるコーナー 5つのエリアに分かれ、そのうちの1つに100m走を10mだけ体験できるコーナーがある。スタートの合図とともに並べられた棒状のライトが世界記録保持者のスピードで次々と点灯。これにより10mだけ世界記録保持者に挑める仕組みになっている。

 そのほか走幅跳や三段跳にもチャレンジでき、世界記録だけでなくUS18日本記録・全国小学生陸上競技交流大会大会記録との開きを体感できるようになっている。

 「小学生や高校生のトップと比べて家族で会話が生まれ“自分もこういう風になりたい”“ちょっとチャレンジしてみよう”といった気持ちになってもらい、そのような気持ちをもたれた方たちの挑戦に『ポカリスエット』は寄り添っていきたい」と述べる。

世界陸上 大塚製薬が「ポカリスエット」でサポート 「水分・電解質補給に対しては選手が完全に安心して心配しない環境を整える」
走幅跳や三段跳にもチャレンジできる
走幅跳や三段跳にもチャレンジできる スタンプラリーを実施し、各エリアを体験する度にスタンプを押しスタンプを3つ以上集めると「ポカリスエット」(300ml)が数量限定でプレゼントされる。

 なお、「ポカリスエット」の1-6月販売状況については「好調に推移した。夏の前に、発汗や少し暖かくなったら『ポカリスエット』を想起していただけるように早め早めにコミュニケーションを展開してきたことが奏功した」と振り返る。

 「ポカリスエット アイススラリー」についても「企業・団体様やスポーツチームからのニーズが高まり、物凄く売上が拡大している」という。
 今後は、夏の長期化などに伴う新たな健康課題に対応すべく施策を検討していく。
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