国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所と明治は、ヨーグルトの適量摂取が2型糖尿病の発症抑制と医療費削減につながる可能性をシミュレーションで試算。成果は2025年7月に国際学術誌「Nutrients」に掲載された。


日本人40～79歳のデータをもとに、1日160gまたは80gのヨーグルト摂取で10年間の発症リスクと医療費を検証。160g摂取で発症リスクは16.1％減、医療費は約1440億円（2.4％）減、80g摂取でも発症リスク5.9％減、医療費約520億円（0.9％）減となる可能性が示唆された。なお、過剰摂取は推奨されず、あくまで健康習慣の一部として取り入れることが望ましいとする。

研究は「食環境整備推進のための産学官連携共同研究プロジェクト」の一環で、厚労省の助成金と味の素、江崎グリコ、カゴメ、キッコーマン、ゼンショーHD、日清食品HD、ニッスイ、明治など民間企業の研究費により実施された。
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