価格対応型を新規投入
上期決算説明会の席上、ニチレイの大櫛顕也社長は「2月に冷凍米飯を中心に価格改定を実施したが、家庭用は販売数量が思うように伸びず(上期2%増)、販売促進費が想定以上に増えた」と状況を説明した。
加えて、米・鶏肉類・卵などの原材料価格が急上昇。期初に約30億円のコストアップを見込んでいたが、2倍の約60億円まで膨れ上がった。
その結果、冷凍食品主体の国内加工食品事業は売上が6%増ながら、営業利益は35%減と苦戦を強いられた。
対策の一環として、来年2月の再値上げ(対象:米飯類)や販売促進費の抑制に取り組むとともに、容量や包装形態を工夫した価格対応型商品を新たに追加する方針だ。すでに規格を半分にしたチャーハンなどを一部でテスト販売中。今後は既存工場に設備投資も実施しながら来期中にかけて本格展開する。
主力の「本格炒め炒飯」「特から」「今川焼」などの販売に注力しつつ、生活者の節約志向に寄り添ったラインアップも投入し、「トータルの販売数量を維持・拡大していきたい」(大櫛社長)。
足元の消費動向について「大きく変わったと感じる」との認識も示し、「昨年までコストアップを価格改定と数量増で吸収してきたが、今期は計画通りにいっていない。節約志向で生まれた新たなニーズにもしっかり応えていく」と語った。
カップ麺売り場ブランドトータルで伸長
日清食品ホールディングスの事業会社、日清食品の上期業績は売上収益が1.7%増だったものの、カップライスで使用する米などの原材料費や物流費の上昇を吸収しきれず、コア営業利益は3.6%減にとどまった。
決算説明会において、矢野崇執行役員・CFOは「消費者の生活防衛意識が鮮明になる中、上期は『カップヌードル』と『日清のどん兵衛』で付加価値ある低価格帯『あっさり』シリーズのウエートを高めた。結果的にブランドトータルの数量・金額は伸長。下期についてはさらに低価格帯へのシフトを進める」と話した。
来期の展望にも触れ、「26年は『カップヌードル』が発売55周年、『日清のどん兵衛』と『日清焼そばU.F.O.』が発売50周年を迎える。プロモーションや商品施策など当社の強みを生かして市場全体を活性化する。その上で市場価格を再び上昇トレンドに回帰させていく」などと述べた。

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