認知症を孤独な病気にしないための分岐点とは？　大塚製薬が家族会話練習VRで啓発　後回しにされがちな会話を疑似体験できる場

　認知症を孤独な病気にしないためには、例えば家族の一人が頻繁に物忘れをするようになった場合、できるだけ早い段階で家族同士が本音で語り合うことにある。

　自他ともにこの物忘れへの気づきが分岐点の1つとなり、ここで後回しにされがちな会話に踏み切ることがポイントという。

　大塚製薬は、年末の帰省前に家族内で認知症や介護について語り合うきっかけを創出すべく、JR新宿駅やバスタ新宿からほど近いサナギ新宿でVR （バーチャルリアリティ）体験イベント「ただいまループハウス」を12月19日から21日までの3日間開催した。

　イベントでは、リビングを再現した空間で「家族会話練習場VR」を装着して疑似家族の一員になる。約20分間、認知症を孤独な病気にしないためのポイントや家族に向き合うことの大切さを学ぶ。

　19日、取材に応じた大塚製薬ポートフォリオマネジメント室DXアライアンス担当プリンシパルの大西弘二氏は「超高齢化社会に突入し、認知症や介護は誰にとっても身近な課題。ただし家族で介護について話し合うきっかけが少ないのが現状で、年末の帰省前にVR体験を通じて家族でもしもの時について話し合うきっかけにしていただきたい」と語る。

「ただいまループハウス」の入口　厚生労働省の2022年推計によると、認知症高齢者の数は2025年の471.6万人から2040年に584.2万人へと増加し、高齢者のおよそ15％、6.7人に1人が認知症と推計される。

　認知症の前段階とされる軽度認知障害（MCI）の推計612.8万人（出典：令和5年度老人保健事業推進費等補助金「認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究」）と合わせて、約3人に1人が認知機能の低下に至るとされている。

　経済産業省（2024年）「仕事と介護の両立支援に関する経営者向けガイドライン」では、働きながら家族の介護に従事するビジネスケアラーを取り巻く課題として、年間約10万人の介護離職者が発生しており、2030年には家族介護者のうち約4割がビジネスケアラーとなる中で、仕事と介護の両立困難による労働生産性の損失は約8兆円になると指摘している。

　「家族会話練習場VR」は、ジョリーグッドとの共同事業であるVRトレーニングプログラム「FACEDUO（フェイスデュオ）」の6つ目の最新コンテンツとなる。

　そのほか「ソーシャルスキルトレーニング（SST）VR」「ひきこもり家族支援VR」「感情認知トレーニングVR」「認知症ケア支援VR」「フレイル予防支援VR」の5つのコンテンツを展開している。

　今回のイベントは経済産業省「OPEN CARE CHALLENGE 2025」公募事業の一環。「FACEDUO」は同事業に採択され、10月から経済産業省、日本総合研究所、GO社、Blanket社の伴走支援を受けながらイベントを開催した。

　同事業では、介護というテーマをよりオープンにし誰もが介護について話しやすい社会の実現を目指す取り組みを支援している。

　大塚製薬は11月から専用サイトで約3分半の企業CM「認知症を孤独な病気にしない。」篇を公開している。