バレンタインで厳しいフトコロ事情が浮き彫りになった。

　マーケティングリサーチ会社インテージは1月30日、全国の15歳から79歳の男女5000人を対象に1月14日から19日にかけて実施した「バレンタイン」に関する調査結果を公開。


　これによると、個人でチョコを用意する女性の予算は前年比8.1％増の平均4943円へと増加する中、個人で「渡す予定はない」女性が昨年に比べて4.0ポイント増加し42.8%に達した。

　予算額の増加はチョコレートの値上がりによるもの。

　予算が増える理由の1位と2位は、昨年同様「チョコの値上がり」と「物価高・円安」。前者は昨年に比べて14.8ポイント増加して63.6%、後者は7.2ポイント増加して39.8%を記録した。

　個人で「渡す予定はない」女性は2024年以降、増加傾向が続いている。

　「昨年実施したハロウィンやクリスマス、年末年始に関する調査でも、物価高の影響を受け渡す予定がない人が総じて増加し、その傾向はバレンタインも続く見込み」（インテージ）とコメントする。

　用意するチョコは「家族チョコ」が4.4ポイント減の38.7%。「友チョコ」「義理チョコ」なども軒並み減少した。

　一方、「自分チョコ」は横ばいの21.3%を記録し「限られた予算の中でも『自分の楽しみは確保したい』というニーズは根強く、購入行動は二極化が進んでいるようにも見える」という。

　減少傾向が続く「義理チョコ」については、同社が有職女性に職場の義理チョコへの参加について尋ねたところ、「参加したくない方だ」との回答は、昨年より1.2ポイント増の85.4%に達し2022年の調査開始以来の最高値を更新した。
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