業態別の売上高はファーストフード(FF)7.5%増、ファミリーレストラン(FR)7.2%増、パブ/居酒屋4%増、ディナーレストラン6.6%増、喫茶9.8%増、その他±0。
昨年も円安を背景とした物価高、原材料高が続きメニュー価格改定による客単価上昇が売上の押し上げ要因。消費者の節約志向も強まり、割引キャンペーンや価格を据え置いた企業、相対的に価格の安いFF等が好調。「日常は節約し、ハレの日の外食(年末年始や夏休み・お盆)にはお金を使うといった消費の選別も進んでいる」(同)。
客数は2.9%増だったが、前年の4.3%増からは後退した。単価上昇による客数の頭打ち感も見られ、コロナ禍からの回復が早かった「持ち帰り米飯・回転寿司」(FF)や「焼き肉」(FR)などの業態は客数が前年を下回ったほか、「他業態でも客数前年割れの企業が増えている」(同)とした。
また昨年の大阪・関西万博が、関西圏の外食需要にプラスとなったほか、訪日外客数も大きく増加し過去最高となり、「ディナーレストラン」などを中心に売上のプラス要因となった。

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