東亜商事「業務用食品商談会」 付加価値向上をテーマに差別化商材・提案を披露

東亜商事は6月28日、東京・後楽園プリズムホールで食品事業部主催の展示会「業務用食品展示大商談会」を開催した。出展メーカー数は単独小間118社、東亜商事の企画コーナーを含め、延べ約150社が出展した。来場者数は事前登録段階で約2千人。新型コロナが5類相当に移行後、グローバル東亜初の展示会ということで、午前中から多くの得意先販売店やユーザーが駆け付け、活発な商談が繰り広げられていた。

東亜オリジナルコーナーでは、初の取り組みとして、全国各地の営業マンがトレンドやマーケットニーズを徹底的に掘り下げて企画を設定。「なまら旨いゾ！北海道」「TOAリゾート／カフェ／フェス」「ラーメン発掘伝～全国ラーメン巡り～」「外食トレンド最前線」「厨房改革」「東亜厳選調味料」など各コーナーで、メーカー各社の重点商材やオリジナル商材を提案した。

グロサリーでは、ラーメンスープやドリンクベースなどの商材を活用し、単価アップにつながる差別化メニューを提案。人手不足や食材・光熱費のコスト上昇、環境対応など、飲食店の課題解決を支援する簡便オペレーションや調理現場の負荷を軽減する提案も目立った。

また、コロナ後の外食ニーズの高まりやインバウンド需要を捉え、全国各地のラーメン企画や北海道のご当地メニュー、ビュッフェやカフェメニュー、各種イベントなどでのワンハンドメニューを提案。「東亜厳選調味料」コーナーでは、差別化につながるこだわり調味料の提案が注目を集めていた。

外食の回復へ提案も活発そのほか、初企画の「お店のお悩み解決」コーナーでは、外食店の要望に応じたPB開発やオペレーション改善につながるオリジナル商材の開発など、メーカーと飲食店をつなぐコーディネート機能を紹介。受発注システムや展示会の入退場システムなどDXの提案にも力を入れた。

施設給食・介護事業所向けでは、BCP対策義務化に伴い需要が高まっている防災・非常食の提案や、栄養・成分調整したケアフードなど現場のニーズを捉えた新商材を多数紹介した。

実行委員長の岡修一専務取締役食品事業本部長は「コロナ後の需要回復が進む一方で、人手不足や食材・光熱費のコスト高が課題となっており、付加価値向上がテーマとなっている。今回の展示会では、出展メーカー各社と協力して『人手不足×付加価値向上＝楽しい外食』という連立方程式を解くためのヒントを提案していきたい」と語った。

なお、東亜商事の今期業績は、単月ベースの売上はコロナ前を上回るペースで推移しており、通期でもコロナ前の売上高1千600億円達成を目指し、今回の展示会を機に最終7―9月期の取り組みを加速させる。