Jリーグは27日、「2026年度第1回理事会」を開催。メディアに向けた記者会見を実施した中で、一部メディアで報じられたブラウブリッツ秋田のスタジアム問題について言及した。


 秋田のスタジアムをめぐっては、新スタジアム整備に関して2025年にブラウブリッツ秋田のクラブ関係者や秋田市の職員とJリーグ側で協議が行われた。Jリーグやアジアサッカー連盟(AFC)は、クラブライセンス制度の中でスタジアム基準を設けており、J1クラブライセンスを取得する場合には1万5000人収容、J2クラブライセンスを取得するには1万人収容と、観客席の条件が定められている。

 現在J2に所属する秋田は、「ソユースタジアム(秋田市八橋運動公園陸上競技場)」を本拠地としており、2万人以上が収容可能な状況に。しかし、新スタジアム建設の構想もある中で、秋田市は観客収容人数を「5000人~1万人」の規模を想定した案を出していたが、Jリーグ側から「志が低い」と指摘されたと報じられていた。

 スタジアム基準がある中で、Jリーグには「特例措置」も設けられており、Jリーグと秋田市の協議ではこの「特例措置」について話し合われたとのこと。「ホームタウン人口などの状況」、「将来的な観客席の増設可能性」、「入場料収入を確保するための施設施策」の“3つの要件”について確認したとのこと。報道された発言については「クラブの将来のポテンシャルや拡張性を見据え、しっかりとしたビジョンを持って議論されているか」を確認したとし、「将来的にカテゴリーが上がった際に「これ以上大きくできません」とならないよう、拡張性を含めた検討を求めた中での発言であったと報告を受けています」と説明した。

 秋田市の沼谷純市長は「志が低い」というJリーグ側の発言に対して、スタンスなどを批判していたが、Jリーグ側は「11月の協議の場そのものでは、特段そうしたご指摘はありませんでした。その後、議事録を共有した段階でもコメントはいただいていなかった」とコメント。「ただ、その後改めて秋田市の担当者の方々や市長にも、発言の真意を再度ご説明しました。現在は誤解も解け、ご理解をいただいているものと認識しております」と、直接的に指摘を受けてはおらず、認識自体は一致しているとの見解を示した。また、ワードのチョイスについても「報道されていることは協議の一部であり、全体の中では現状も違和感があるということは頂いていない」と、問題視されていない認識であるとした。


 結果として、スタジアムの基準はあるものの「特例措置」もある状況。秋田市、秋田県、ブラウブリッツ秋田らでの協議を今後進め、どういった方向性で結論を出すのか注目だ。
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