強い日差しはまだ先、そう思っている間にも肌への影響は積み重なっている。気温の穏やかさが、紫外線への警戒心を鈍らせているのかもしれない。

 医療法人社団鉄結会・アイシークリニックの調査(2026年3月16日~25日、20~60代の男女300人)によると、4月から本格的な紫外線対策が必要であることを知らなかった人は61.3%に上った。気象庁のデータでは、4月の紫外線量は真夏の約80%に達するとされるが、その実感は広く共有されていない。

 影響はすでに多くの人が経験している。日焼けによる色素沈着を経験した人は70.0%に達し、そのうち48.3%は現在も気になっていると回答した。さらに、経験者の72.0%が、もっと早く対策すべきだったと振り返っている。

 しかし行動は伴っていない。春に日焼け止めを毎日使用している人は23.7%にとどまり、ほとんど使わない、あるいは全く使わない人も約2割に及ぶ。知識と行動の間に隔たりがある構図はここでも共通している。

 背景には理解不足もある。シミができる仕組みを十分に理解している人は17.0%にとどまり、44.7%は理解が不十分と答えた。紫外線が肌の深部に影響を及ぼすという認識が広がっていないことが、対策の遅れにつながっている可能性がある。

 紫外線は目に見えず、痛みも遅れて現れる。

だからこそ対策は後手に回りやすい。調査が示したのは、危険性の大きさではなく、その認識の遅れだった。春の段階でどこまで意識を切り替えられるかが、秋以降の肌状態を左右することになりそうだ。

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