【ラグビー】Ｗ杯再招致へ土田会長「２０３５年は、日本はかなり近いところにいる」会長再任で意欲…岩渕前専務理事は「会長補佐」へ
日本ラグビー協会の土田雅人会長（左）と山神孝志専務理事 画像（1枚）

　日本ラグビー協会は２８日、都内で評議員会と理事会を行い、土田雅人会長の再任を発表した。専務理事は岩渕健輔氏が退任し、新たに山神孝志氏が就いた。

会見に臨んだ土田会長は「今回の任期において最大の挑戦課題は２つ。１つはＷ杯の再誘致。２つ目は日本協会の改革」と掲げた。最高経営責任者（ＣＥＯ）も兼任するという。

　土田会長は２４年６月に理事満期の５期１０年を迎えていたが、協会規定の「特別な事情」により再任。今期もＷ杯再招致に向けた取り組みや、岩渕前専務理事と同時に退任することの影響もかんがみて「特別な事情」について評議員会と理事会で議論、会長の再任に至ったという。国際統括団体ワールドラグビー（ＷＲ）の理事を務める岩渕氏は日本協会の専務理事は退任するが、引き続き海外とのネットワークを生かしながら協会を外部から支えるという。会長は「（役職の）名前は決まっていないが会長補佐としてＷ杯の招致、ＷＲのことという形で進んでいく」とした。

　日本協会は１月、２０３５年の男子Ｗ杯招致に立候補。３７年の女子Ｗ杯開催も目指している。アルゼンチンなどの南米勢、欧州ではスペインとライバルも手を挙げているが「２０３５年に関しては、日本はかなり近いところにいると思います」と土田会長。３９年の招致も視野に入れており「協会だけではできない。

政治家の方、財界、官僚のみなさんが一つとなってやることが、前回のＷ杯でも大成功だった。早くそういった招致委員会を作っていきたい」と、日本が史上初めて８強進出した１９年大会以来の地元開催に熱を込めた。

　２つめの重要課題について、土田会長は２５年度に協会が８億６０００万円の赤字となったことを指摘。代表強化のコスト増、強化拠点のジャパン・ベースの修繕費用などが重なり、チケット収益などにも苦戦し大幅赤字となった。「毎日ではないが協会に入って、様子を見ている中でＣＥＯをやる決断をした。多くの課題がある中でスピード感を持って決断していくことが、改革につながると思った」と語った。

　任期は２７年度までで、来年には男子Ｗ杯オーストラリア大会が控えている。サッカーＷ杯北中米大会で決勝トーナメントに進んだ日本代表にも触れながら「Ｗ杯を呼ぶためにも、やはり代表チームが強くなければ。男女の代表が最低でもベスト８以上、ベスト４を狙えるようなチームにすること。五輪で男女７人制がメダルを取れるようにすることが、私の仕事かなと思う」と使命感をにじませた。

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