ミネラルウォーターの販売金額が初の5000億円突破、生産量は6年ぶり減少に

2025年のミネラルウォーター類の年間販売金額は、国内生産が4954億1400万円（103.3％）、輸入が103億2100万円（92.8％）で、合計5057億円（103.1％）と過去最高を更新した。これは、一般社団法人日本ミネラルウォーター協会が3月30日に発表した生産・輸入数量の調査で明らかになったもの。

一方、ミネラルウォーター類の国内生産量は486万1884キロリットル（前年比96.7％）、輸入量は11万8924キロリットル（96.1％）の合計498万808キロリットル（96.7％）となり、前年実績を下回った。

同調査を開始した1982年以来国内生産数量は増加傾向を示しており、前年2024年には初めて500万KLを超えた。しかし、2025年は複数の大手メーカーの生産数量で顕著な減少があった。さらに、製品を値上げした会社が多く、買い控えにつながったことも減少の一因と考えられる。

なお、今回の調査は、同協会によればコンビニエンスストアやスーパーなどの店舗で展開されているプライベートブランド（PB）製品の一部数字が含まれていないという。PB製品のボリュームは増えており、PBを含めた市場全体の国内生産数量は引き続き伸長しているとみられる。

同協会は、大幅に生産数量を増やしたメーカーもあるとし、2025年にミネラルウォーター類の国内総需要が急減したということではないと分析している。

また、前年を下回ったものの、去年の国内生産と輸入の計498万KLは、2015年の339万KLの1.5倍。一人当たり年間消費量も2015年消費量の1.5倍であり、10年のスパンではミネラルウォーター市場は着実に成長していることがわかる。

背景には、生活者の間でミネラルウォーターを日常の飲料水として定着していることが大きいとみられる。一方で輸入品は、飲食店の回復の遅れや国内ブランドの拡充などの影響を受けたため６年連続で減少した。

日本ミネラルウォーター協会は次のようにコメントしている。「ミネラルウォーターは料理や乳児用ミルクなどにも利用され、生活の中の必需品として定着しています。わたしたちは、安全でおいしい水をお客様に提供し安心をお届けすると共に、災害時に命を守る水を提供する能力を維持しなければなりません。そのために、衛生管理と品質管理の徹底に加え、水源の保護・涵養に努め地下水と環境の保全を進めることの重要性を、再認識したいと思います」。

〈災害備蓄の観点からも注目〉

東日本大震災以降、また近年の地震や豪雨などの自然災害の頻発により、「生命を守る水」としての役割が改めて注目されている。行政や家庭、企業、地域で万が一のための保存水の備蓄が進められている。

〈1人あたり年間消費量は40.4リットル〉

日本国民1人あたりの年間消費量は、2025年は40.4リットルとなった。前年から1.2リットル減少したものの、2005年調査開始から過去２番目に多い消費量だった。ただし、日本市場は成長しているものの、海外主要国との差は依然として大きい。アメリカ（126.3リットル/2024年調査）やイタリア（202.9リットル/同）などと比べると、日本の水準はまだ低い。

協会では、「ミネラルウォーターは、今や生活の中に根付く必需品となっており、長期的に見た日本の消費量の増加傾向は継続しています」などとしている。