東大発スタートアップのメドミライが資金調達。メタボ患者や医療者をサポートする事業開発を加速

東京大学の医工連携の枠組みから生まれた株式会社メドミライ（以下、メドミライ）は資金調達を実施し、累計調達額が約9.4億円に到達したと発表しました。出資元は、既存株主である東京大学協創プラットフォーム開発株式会社、i-nest capital株式会社に加え、新規投資家として参画した小野デジタルヘルス投資合同会社とARKRAY &amp; PARTNERS Pte. Ltd.です。テクノロジー×サイエンスで新しい医療を創造するメドミライは、「世界の人々に、明るく健やかな“ミライ”を」を理念に、テクノロジーとサイエンスの融合で、個人に寄りそう新しい医療を創造し提供することを目指しています。国民病とも言えるメタボリックシンドローム（以下、メタボ）に着目し、あらゆる健康情報（日常生活）と医療情報（診察・処方）を生活者の手元につなげるデジタルヘルスを基盤に、生活者と医療者をつなぐプラットフォームを構築していきます。メタボを取り巻く課題が山積生活習慣病の入口とされるメタボは、内臓肥満に高血圧･高血糖･脂質代謝異常が複合的に組み合わさる病態。その重症度合いと当該患者一人当たりの年間総医療費は比例することが分かっています。また、メタボが起点となる動脈硬化や冠動脈疾患の患者数も年々増加。厚生労働省の発表では、心疾患や脳血管疾患は日本人の死因2位・3位であり、循環器系疾患の医療費は6兆円を超え、その割合は医科診療医療費のうち1位の19.8%を占めています。メタボ患者は、複数の疾患を併発していることが多いにも関わらず、一般的な薬剤や医療機器プログラムが単一疾患対応であるため、生活習慣全体の改善という根本解決まで届きにくいのが現状のようです。また、医師にとっては、複合的かつ個別化された行動療法の負担が大きいなど、医療現場での課題も山積しているといいます。メドミライの「MED MIRAI」と「MIRAMED」こうした状況を見ると、人々の生涯にわたるQOL維持、健保組合の財政改善にも資する医療費抑制の観点からも、メタボ対策は大きな社会的課題と言えるでしょう。そこでメドミライは、「MED MIRAI」の開発とアプリ「MIRAMED」を活用した事業を展開しています。東大発スタートアップのメドミライが資金調達。メタボ患者や医療...の画像はこちら &gt;&gt;「MED MIRAI」は、メタボ治療補助用医療機器プログラム。メタボリックシンドロームに起因する糖尿病や肥満症などの生活習慣病を治療する医療機器プログラムとして、年度内の治験に向けて準備を進めていきます。「MIRAMED」は、東京大学COIが開発したシステム。メドミライは解析から数年後のメタボリスクを予測・可視化し行動変容につなげる「MIRAMED」アプリを活用した遠隔特定保健指導を展開しています。遠隔特定保健指導では、保健師による生活全体を俯瞰した指導のほか、気軽に相談できるチャット機能なども特徴。今後は、健診センターなどと連携し、健診と特定保健指導をトータルに提供するためのシステムを構築するようです。生活者の情報インフラと医療システムの両立を目指して少子高齢化が急速に進む日本において、「自分の健康は自分で守るための情報インフラ」と「医療者不足や偏在に対応した医療システム」を両立し、社会保障としての医療をしっかりと守りながら、新しい健康産業を創出することが急務とされています。メドミライの中長期的な目標は、個人に寄り添う「オンライン家庭医」。メタボの予防や保健指導から、診断・服薬指導、アフターケアまで、すべて在宅で完結できる遠隔での総合的な保健医療サービスを開発・提供したいとのことです。参考元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000121758.html（文・Higuchi）