ママが節約したい支出、節約したくない支出とは…「子どものお金」捻出のコツ

子どもにかかる出費の代表的な存在といえば、やはり教育費ですよね。本人の希望する進路に進めるようにするため、「親として十分なお金を確保しておきたい」と考えている人も多いのではないでしょうか。

しかし、その一方で家計のやりくりを強いられているママも少なくありません。子どものために貯蓄しておきたいけれど、支出が多くて余裕がない…という声も多く耳にします。そこで、無理なく簡単に取り組める節約術をご紹介しましょう。

■ママが削りたいお金、削りたくないお金

子どもにかかるお金をやりくりしているママたちは、どのような項目に対して「お金を削りたい・削りたくない」と考えているのでしょうか。育児アプリを手掛けている「ママリ」が2018年5～6月に実施した調査の結果を見てみましょう。（3歳未満の子がいる女性2,982人を対象）

【なるべく削りたくない支出】
1位…ベビー・子ども用品代（70.8%）
2位…教育費（28.5%）
3位…医療費（27.6%）
4位…食費（25.1%）
5位…外食・レジャー費（22.1%）

【節約したい支出】
1位…食費（69.9％）
2位…水道光熱費（57.6%）
3位…ファッション費（47.6%）
4位…通信費（46.1%）
5位…日用雑貨費（40.9%）

こう見ると、育児や家族の健康に関わる項目にはお金を削りたくないと思う一方、生活費全般を節約したいと考えているママが多い傾向にあるようです。とくにおむつや子どもの肌着などの「ベビー・子ども用品代」は、値段よりも質にこだわりたいという気持ちが感じられる結果となりました。

■無理なく簡単に節約をするには？

先ほどの調査結果では、食費や水道光熱費といった生活費や、ファッションにかかる費用を節約したいと考えているママが多く見られました。とはいえ、無理な節約はストレスの原因になってしまい、長続きしない恐れがあります。そこで、無理なく継続できる節約に取り組んでいるママたちに、その方法を聞いてみました！

・「外食費が高くなりすぎないよう、『月に2万円以内』と決めています。家族で状況を共有しておけば、『今月はお鍋を食べたいから他の日は家で食べよう』『そろそろ予算を超えそうだから、今日はリーズナブルなお店にしよう』といった意識にも繋がりますよ」

・「服や靴などは、値段ではなく『何年間も使えるものか』という基準で選んでいます。流行に左右されやすいデザインや質のよくないものは、短期間しか使用できない可能性が高いですからね」

・「固定費を見直したところ、格安スマホに乗り換えただけで通信費が今までの半額に。

■子育て中のママが年収を3倍にするヒント

子どものためのお金を増やすには、節約だけでなく「収入を増やす」という手段も視野に入れてみましょう。とくに最近では、フリーランスとして働くママも増加しています。

一般企業に勤めるのとは異なり、クライアントと契約した金額が収入となるフリーランス。収入を上げるには、自分なりの基準に沿って契約を交わすことが大切です。まずは業界ごとの単価の相場を知ることから始めましょう。

あえて相場より少し高い金額に設定すれば、「交渉の結果、思ったより安い金額になってしまった」というリスクを減らすことができます。また、値下げされず提示した金額で契約成立になるというケースもありますよ。

そうした工夫をしながら実績と経験を積んでいけば、以前の3倍の年収を得ることも夢ではありません。フリーランスとして活動する際は、単価は下げず効率を上げることを意識していきましょう。

■まとめ

予算内でのやりくりや固定費の見直しなら、ストレスをためずに無理なく貯蓄することができます。家計の状況を踏まえ、支出項目ごとの上限金額や固定費の無駄がないかを探ってみましょう。

さらなる貯蓄アップを目指している方は、収入を上げる手段も考えてみるのもいいですね。文章やイラストといった自分の得意分野で活動すれば、思わぬ収入を得られるかもしれませんよ。自分の価値に自信をもって、値段交渉に臨んでみてくださいね。

【参考】
「ママが節約したい支出・削りたくない支出TOP3発表( http://news.connehito.com/entry/survey-on-money )」ママリ調べ

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。