「婚活、やめました！」その理由と、おひとりさまの不安なお金のはなし

結婚相談所や婚活アプリ、お見合いパーティーなど、婚活の手段は幅広く存在します。そのようなサービスを活用すれば出会えるチャンスを得られるので、「その気になれば結婚できるだろう」と考えている人も多いのではないでしょうか。

たしかに、婚活によって結婚相手を見つけた事例はたくさんあります。しかし、その一方で婚活を諦めた女性も決して珍しくありません。

彼女たちは、なぜ婚活をやめたのでしょうか。その原因について聞いてみました。また、おひとりさまを決めたら考えたいお金の話についてもご紹介します。

■「私たち、婚活やめました…」の原因とは？

・「私が結婚相談所に入会したのは、30代後半になってからでした。なんとなく『結婚相談所は最終手段』というイメージがあったので、それまでは手が出なかったんですよね。

ところが、いざ入会してみると20代の女性に人気が集まるようで…。条件に合う人が見つからず、時間だけが過ぎていきました。もっと早いタイミングで入会していれば、理想の人に出会えたかもしれませんね」

・「婚活アプリに課金したり、参加料を払ってお見合いパーティーに参加したりと、お金をかけながら結婚相手を探していました。トータルにすると、何十万円も費やしています。しかし、男性からのアプローチはほとんどないまま…。

今思うと『これだけお金を払ったんだから結婚できるはず』と思い込み、受け身になっていたのだと思います。大切なのは払った金額ではなく、積極的に行動することなのに…」

・「『大卒の年収500万円以上で、転勤がなく安定した仕事に就いている175cm以上の男性』という条件を掲げて婚活をしていました。結婚相談所の方に『どこか妥協できる項目はありますか？』と聞かれましたが、『せっかく入会したのに妥協をするなんて…』と条件は変えないことに。

その結果、条件に合う人はほとんど見つかりませんでした。せっかく素敵な人に出会えても、次のデートに繋げられずに終わるパターンばかり。婚活は実ることなく、結婚相談所を退会しました。条件に優先順位を決めておけば、結婚のチャンスがあったかもしれません」

婚活でお金も時間を費やしていると、つい『ここまですれば結婚できるはず』『妥協はしたくない』と思ってしまいがち。しかし、高すぎる理想や『お金さえ払えばなんとかなる』という考えは、婚活を難航させてしまいます。

まずは現状を見つめなおし、条件や積極性に問題がないかをチェックすることが大切です。ときには結婚相手に求める条件を緩める、自らアプローチするなどの行動も必要かもしれません。

■「おひとりさま」を選択したら…

ときには、「どうしても婚活がうまくいかない」という場合もあるでしょう。

総務省統計局の『家計調査報告（家計収支編）Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支( https://www.stat.go.jp/data/kakei/2018np/gaikyo/pdf/gk02.pdf )』によると、高齢単身無職世帯（60歳以上の単身無職世帯）の可処分所得は月平均11万933円、消費支出は月平均14万9,603円となっています。毎月約3万8,000円が赤字となりますので、年間約46万円の貯蓄は欲しいところです。65歳で定年退職した場合は、90歳までなら約1,160万円、100歳までを想定すると約1,600万円の貯蓄があると安心でしょう。

まずは『老後にどのような生活を送りたいか』をイメージし、老後までに貯めておくべき金額を掴んでおきましょう。仕事を何歳まで続けるのか、賃貸と持ち家のどちらを選ぶのかといった点も重要です。受け取れる年金額も事前に調べておき、予想される老後の収入と支出を把握しておきましょう。

貯めておくべき金額が掴めたら、貯める手段を決めます。ただ銀行に預けるだけではなく、投資信託や外貨預金をするという手もありますよ。「NISA」や「つみたてNISA」を活用し、非課税の恩恵を受けるのもいいですね。

また、企業によっては財形貯蓄の制度が設けているところもあります。

■まとめ

結婚相談所や婚活アプリなどのサービスは、あくまでも結婚相手を探すための手段です。「これを使えば理想の相手が見つかる」「お金を払うほど結婚できる可能性が高まる」という考えは捨てて、現実的な条件をもとに婚活をしていきましょう。

とはいえ、「婚活に時間とお金を費やしすぎて、老後の備えをしていなかった…」という事態は避けたいもの。おひとりさまの人生を視野に入れ、老後資金を貯めておくことも重要ですよ。

【参考】
『家計調査報告（家計収支編）Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支( https://www.stat.go.jp/data/kakei/2018np/gaikyo/pdf/gk02.pdf )』総務省統計局

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。