「40～50歳代の貯蓄額」円グラフで見ると明らかな特徴。老後資金の作り方とは

今年の夏はどこかに旅行しようと計画している方もいるのではないでしょうか。コロナの動向も気になるところですが、我慢を続けてきた人にとっては「今年こそ！」と思っているかもしれません。

レジャーに必要になるのはお金ですが、実際同じ年代の方はいくらぐらいの貯蓄があるのか気になるところです。

今回は日本の40歳～50歳代に視点を当て、そのリアルな貯蓄額を最新の統計で確認していきます。

子育てや住宅購入などの負担が高いと予想される年代ですが、どれくらいの貯蓄があるのでしょうか。

■40歳代の貯蓄の平均額【最新データ】

今回は金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」より、まずは40歳代の貯蓄を見ていきます。

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」を元にLIMO作成

■【40歳代の貯蓄の金額別分布】

• 平均：916万円
• 中央値：300万円


• 金融資産非保有：24.8％
• 100万円未満：9.4％
• 100～200万円未満：7.5％
• 200～300万円未満：6.2％
• 300～400万円未満：4.6％
• 400～500万円未満：3.9％
• 500～700万円未満：9.2％
• 700～1000万円未満：6.7％
• 1000～1500万円未満：8.5％
• 1500～2000万円未満：4.8％
• 2000～3000万円未満：5.8％
• 3000万円以上：4.8％
• 未回答：3.7％

40歳代の貯蓄の平均は916万円でした。一方で、より実態に近いと言える中央値は300万円まで下がります。

さらに、分布として最も多いのは金融資産ゼロ世帯の24.8％ということがわかりました。40歳代世帯の4世帯に1世帯は金融資産を保有していないということになります。

同調査においては、金融資産について次のように定義しています。

”定期性預金・普通預金等の区分にかかわらず、運用の為または将来に備えて蓄えている部分とする。…（中略）…日常的な出し入れ・引落しに備えている部分は除く”

生活口座に保有しているお金は金融資産に含めないため、普段利用している口座と貯蓄を併用している場合は、貯蓄がゼロになるということです。

こうした定義を加味しても、24.8％の世帯で備えがないというのは意外に感じるかもしれません。

次に「100万円未満」（9.4％）「500～700万円未満」（9.2％）「1000～1500万円未満」（8.5％）の順となり、貯蓄が少ない世帯も多い一方で、まとまった貯蓄をもつ世帯も見られました。

40歳代といえば、お子さんが小学生～高校生くらいの方が多く、教育費や生活費の負担も大きいでしょう。住宅ローンもまだ多く残っているため、家計のバランスシートで見ると貯蓄より負債のほうが多い世帯も多い年代です。

ちなみに貯蓄を保有する世帯のみに絞ると、平均貯蓄額は1235万円、中央値531万円でした。

■50歳代の貯蓄の平均額【最新データ】

続いて50歳代の貯蓄を確認しましょう。50歳代となると、お子さんが巣立ち、教育費やお子さんにかかっていた生活費がかからなくなる世帯も増えてきます。一方、老後資金が現実味を帯びてくる年代とも言えるでしょう。

出典：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」を元にLIMO作成

■【50歳代の貯蓄の金額別分布】

• 平均1386万円
• 中央値400万円


• 金融資産非保有：23.2％
• 100万円未満：8.9％
• 100～200万円未満：6.5％
• 200～300万円未満：4.5％
• 300～400万円未満：4.0％
• 400～500万円未満：3.4％
• 500～700万円未満：6.4％
• 700～1000万円未満：6.3％
• 1000～1500万円未満：8.0％
• 1500～2000万円未満：5.7％
• 2000～3000万円未満：6.6％
• 3000万円以上：12.9％
• 未回答：3.5％

50歳代になると中央値は400万へあがります。老後目前と考えると、心もとなく感じる方もいるでしょう。

分布で最も多いのは、40歳代と同じく「金融資産非保有」（23.2％）。50歳代でも金融資産がゼロという世帯は約4世帯に1世帯ということです。

一方で、次に多いのが「3000万円以上」（12.9％）と、2019年に話題となった「老後2000万円問題」をすでにクリアしている世帯もあります。

定年に向け、すでに「貯金ができている人」「できていない人」の差が開き始めていると言えます。

■40歳～50歳が効率的に老後資金を貯めるには

一昔前は、「老後資金は退職金で」と考えられていました。年金もある程度は受給できていたので、ここまで「老後資金」の必要性が叫ばれることもなかったのです。

しかし退職金は減少傾向にあり、そもそも退職金の制度自体を廃止する企業もあります。年金受給額もここ最近はマイナス傾向にあるため、老後資金は自助努力が求められるようになりました。

「貯蓄は60歳代になってから取り組めばいいや」と先延ばしにしていると、収入面の変化や臨時の出費、さらには健康状態の変化などにより、思うように貯蓄できない可能性もあります。

金銭的な不安を抱えたまま老後を迎えることになりかねません。40歳～50歳代は支出の増もあるものの、うまくバランスをとりながら効率的な貯蓄が必要となります。

老後に向けて大きな資産をつくる際の3つのポイントをお伝えします。

■ポイント1. 世界株式も視野に入れ「長期積立」でコツコツ運用を

老後資金などの大きな資産を作っていくには、成長する資産に着目することが大切です。

経済成長が見込める先に投資している金融商品（＝成長資産）を選びましょう。

世界株式はハイリスクに感じる方もいますが、「長期・積立・分散」のポイントを押さえながら、うまく取り入れてみることもおすすめです。

今後も成長することが見込める世界経済に、長期的な視点に目を向けてみてはいかがでしょうか。

■ポイント2. 「投資と保障のバランス」を守る

長期で積立投資を行う場合、必然的に定期収入が必要となります。今は「毎月これだけ払える」と思っていても、思わぬ事態により支払いが困難になることもあるでしょう。

そうなれば、せっかくの長期メリットを享受できないままやめざるを得ないこともあります。これを避けるためには、保障とセットで考えることが大切です。

具体的には、ケガや病気に備えて医療保険に加入する、自然災害に備えて火災保険に加入する、といった内容になります。最近では病気やけがで働けなくなったときに生活を保障する「就業不能保険」なども人気です。

特にフリーランスの方などは、こうした保障もセットで資産運用について検討してみるといいでしょう。

■ポイント3.　支出増に注意

一般的に年齢が上がるほどに、年収はあがる傾向にあります。教育費等の支出がかさむのは仕方ありませんが、収入とともに生活水準があがっている場合は、一度生活習慣を見直してみましょう。

今の生活を楽しむことも大切ですが、老後資金が枯渇してはいけません。

■まとめにかえて

いかがだったでしょうか。

40歳～50歳の貯蓄事情を見るに、すでに格差があるようです。老老格差につながらないためにも、今からできることからスタートしてみましょう。

■参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）各種分類別データ」( https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/yoron/futari2021-/2021/ )