【つみたてNISAとiDeCo】はじめに気付いておけばよかった「後悔あるある」4選

■今から老後に備えるために

日本証券業協会が公表した「NISA口座開設・利用状況調査結果（2022年3月31日現在）について」によると、つみたてNISAの口座開設数は以下のように推移しています。

出典：日本証券業協会「NISA口座開設・利用状況調査結果（2022年3月31日現在）について」

■つみたてNISAの口座数

• 2018年末：53万口座
• 2019年末：95万口座
• 2020年末：172万口座
• 2021年末：339万口座
• 2022年3月末：396万口座

一方で、企業年金連合会が公表した「確定拠出年金統計資料（ 2021年3月末）運営管理機関連絡協議会提供」によると、iDeCoの加入者数も以下のように推移しています。

出典：企業年金連合会「確定拠出年金統計資料（ 2021年3月末）（運営管理機関連絡協議会提供）」

• 2017年3月末：45.1万人
• 2018年3月末：86.7万人
• 2019年3月末：121.2万人
• 2020年3月末：155.8万人
• 2021年3月末：194.5万人

加入者数の増加を見ると、つみたてNISAやiDeCOへの関心が年々高まっていることがわかります。

そうはいっても、これまで投資を経験したことがない人からすると、どういった商品を選べばよいのか非常に悩むのではないかと思います。

大切なことは「はじめる前にきちんとメリットとデメリットを知ってからスタートすること」です。

そこで今回は、つみたてNISAやiDeCoについて、「はじめに気づいておけばよかった、後悔あるある4選」について紹介していきます。

■つみたてNISAとiDeCo後悔あるある1.目的によって使い分ければよかった

つみたてNISAもiDeCoも、一般的には投資信託などを毎月一定額を買い付けていくものです。

つみたてNISAはライフステージや生活環境が変わって、急にお金が必要になった際にも、お金を引き出して使うことができます。

一方でiDeCoについては、原則60歳まで投資したお金や運用益を引き出すことはできません。

老後までの期間が長い方については、その分だけさまざまな環境の変化が考えられます。たとえば転職や病気などによる収入の変化、女性であれば出産なども考える必要があるでしょう。

お金が必要なタイミングに迫られた場合に、iDeCoに全ての資産をあてていると非常に困ってしまうかもしれません。

困った時に使えるという意味で流動性がとれるつみたてNISAと、老後まで資金をロックするiDeCoを上手に使い分ける必要があります。

■つみたてNISAとiDeCo後悔あるある2.リスクとリターンのバランスを考えればよかった

資産運用と聞くと「リスクが…」と真っ先に浮かぶ人も少なくはありません。

リスクを抑えたいけど、リターンは高く取りたいといった希望は基本的に叶いません。

リスクを抑える場合、基本的にはリターンも小さくなります。いわゆるローリスク・ローリターンの商品を選ぶことになります。

ついつい悪い意味でのリスクばかりを考えて、安定的な商品を選びがちです。

しかし、将来の必要資金額などから逆算して、自分が取るべき商品が本当にローリスクなもので良いのかを、きちんと事前に考えておくべきでしょう。

■つみたてNISAとiDeCo後悔あるある3.金融機関をちゃんと選べばよかった

つみたてNISAやiDeCoは、銀行や証券会社などさまざまな金融機関で口座開設することが可能です。

適当に選んでしまう方もいると思いますが、「どこの金融機関で口座を開設するか」は非常に重要です。

金融機関によって、取り扱いをしている商品は違います。

もちろん口座を他の金融機関に移すことも可能ですが、非常に手間だといえます。

長期間利用する口座なので、はじめる際にはしっかりと下調べをしてから決めるのが良いでしょう。

■つみたてNISAとiDeCo後悔あるある4.売却のタイミングを考えておけばよかった

資産運用をはじめる時に、意外と売却のことまで考えている人は多くありません。

スタートすることにばかり目が行きがちですが、実際に受け取る時のイメージもしっかりと持っておく必要があります。

つみたてNISAは20年間が非課税期間となっていますが、そのまま継続して保有し続けることもでき、20年目以降は「課税口座」に移されます。

基本的には長期間かけて積立投資をすることで、リスクを抑えながら利息に利息がつく複利の力を期待するつみたてNISA。

20年後も課税口座で引き続き運用し、利益が出た場合には税金がかかります。途中引き出す可能性もないとは言えませんが、売却のタイミングは検討しておきたいですね。

iDeCoについても、受け取り方によって税金の計算方法が異なります。

一括で受け取る場合は「退職所得控除」が適用され、年金形式で受け取る場合は「公的年金等控除」が適用されます。

どちらが税金を抑えられるのかは、その時の自分の状況によるので一概には言えません。

ただ、この点についても知っているのかどうかでかなり変わってくるので、大事なポイントとしておさえておきましょう。

■まとめにかえて

今年の4月から高校の授業でも資産運用が取り扱われています。

今後一層、自分の資産は自分で守るという姿勢が求められるようになります。

自分の大切な資産だからこそ、インターネットの情報だけを鵜呑みにせず、主体的に行動することで、自分にあった金融商品を選ぶようにしたいですね。

■参考資料

• 日本証券業協会「NISA口座開設・利用状況調査結果（2022年3月31日現在）について」( https://www.jsda.or.jp/shiryoshitsu/toukei/files/nisajoukyou/nisaall.pdf )
• 企業年金連合会「確定拠出年金統計資料（ 2021年3月末）（運営管理機関連絡協議会提供）」( https://www.pfa.or.jp/activity/tokei/files/dc_toukei_2021.pdf )