円グラフで見る70歳代「貯蓄ゼロ」の衝撃の割合。平均と中央値の差でわかる格差とは

2022年10月から、テレビドラマ「相棒」の新シリーズが始まります。初代相棒の亀山くんが再登場するということで、ネットやニュースでは期待の声が高まりますね。

実は、主演を務める水谷豊さんは1952年生まれ。今年で70歳を迎えられました。

テレビで見る姿は若々しく、同時に身の回りの70歳代も年々若くなっているように感じられることはありませんか。

平均寿命が延びる日本では、働くシニアも急激に増え、健康的な70歳代が多いものです。

一方で、現役バリバリに働くというシニアはやはり少なく、多くが再雇用などで収入が減ります。すでに年金生活に入っている高齢者も多いでしょう。

そんな70歳代において、実は「貯蓄ゼロ円」という世帯が意外に多いことをご存知でしょうか。

今回は、「人生100年時代」と呼ばれる日本において、30年間の老後を有する「70歳代の貯蓄事情」にフォーカスを当ててみたいと思います。

■70歳代以降の貯金額を「平均と中央値」で確認

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」を参考に、早速70歳以上世帯の貯蓄額を見ていきましょう。

■70歳以上・二人以上世帯「金融資産保有額」（金融資産を保有していない世帯を含む）

• 平均：2209万円
• 中央値：1000万円

馴染みのある平均値では2209万円。2019年に話題となった「老後2000万円問題」をクリアしているように思えます。

一方で、中央値は1000万円と半分以下です。

■70歳代以上の貯蓄格差。貯蓄ゼロは何割か

同調査から、70歳以上・二人以上世帯の貯蓄額（金融資産を保有していない世帯を含む）の分布をチェックしていきます。

出所：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」

■70歳以上の貯金事情・二人以上世帯「金融資産保有額」の分布（金融資産を保有していない世帯を含む）

• 金融資産非保有：18.3％
• 100万円未満：4.5％
• 100～200万円未満：3.8％
• 200～300万円未満：3.1％
• 300～400万円未満：4.5％
• 400～500万円未満：2.0％
• 500～700万円未満：5.4％
• 700～1000万円未満：5.6％
• 1000～1500万円未満：10.3％
• 1500～2000万円未満：6.0％
• 2000～3000万円未満：11.9％
• 3000万円以上：22.1％
• 無回答：2.6%

70歳以上世帯の中央値である「貯蓄1000万円以上」を達成しているのは、約半分にとどまります。

一方、約2割が「金融資産非保有」、つまり貯蓄ゼロであることが気になります。同じく約2割が、3000万円以上の金融資産を保有しているようですね。

平均値と中央値の乖離からうかがえた通り、70歳代の貯蓄については、大きく二極化しているというのが実態だといえます。

現役世代から老後を見据えて貯蓄をしてきたか、そうでないかが明確に表れた結果とも言えます。もちろん退職金の有無や相続遺産も大きな影響を与えますが、コツコツ貯蓄を頑張っている人にとっては、「当然の貯蓄の成果だ」と言いたくなる結果ですね。

■70歳代は「老後2000万円問題」に関係あるのか

先程も触れた「老後2000万円問題」ですが、これは現在の70歳代にとっても必要となる目安なのでしょうか。

年金収入以外に必要とされる「2000万円」という数字の根拠について、金融審議会「市場ワーキング・グループ」（第21回 厚生労働省提出資料）から見ていきましょう。

出所：金融審議会「市場ワーキング・グループ」（第21回）厚生労働省提出資料「iDeCoを始めとした私的年金の現状と課題」をもとにLIMO編集部作成

■高齢夫婦無職世帯（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯）

• 実収入（主に年金）：20万9198円
• 実支出（主に食費）：26万3718円

月々の赤字額＝約5万5000円

老後必要額＝5万5000円×12カ月×30年（老後30年と仮定）＝1980万円≒約2000万円

つまり、無職の夫婦が老後を30年生きるにあたり、年金だけでは2000万円が足りなくなるという試算なのです。

ただし、あくまでも収支は2017年の統計をもとに算出されたものです。一人暮らしの方や年金が少ない（多い）方など様々なので、実際に必要となる金額はもちろん個人で異なります。

老後2000万円問題は金融庁が老後資金に警鐘を鳴らすきっかけとなった試算なのであって、誰にでも2000万円があてはまるわけではないことに注意しましょう。

もう一つ重要なのが、今後の世代にとってはさらに厳しくなる可能性があるということです。平均的な生活をする今の70歳代夫婦であれば、2000万円というのは的を射た数字かもしれません。

しかし年金が減り、持ち家よりも賃貸暮らしが増えつつある現役世代にとって、老後資金は2000万円で足りるとは思えません。

老後資金については早くから意識するに越したことがないのです。

■「70歳代で貯蓄なし」回避するにはどうすれば？

では、70歳代で「貯蓄なし」を回避するために、どのように貯蓄を行えばいいのでしょうか。貯蓄がうまくいっていない方ほど「今の生活費を確保するだけで難しいのに、何十年先の老後資金まで貯められない」と考えがちです。

貯蓄というと、真っ先に思いつくのは「いかに支出を抑えるか」という節約方法ですよね。浮いたお金を銀行に預金する、というのは貯蓄の王道です。

ただ、超低金利時代が続くなか、預金だけでは資産を大きく増やすことはなかなか難しいでしょう。

そこで考えてみたいのが、「どうやって入ってくるお金を増やすか」という視点です。

年収を上げるために転職をする、副業をするなど、収入をあげる手段はいくつかあります。また「資産運用」を取り入れるのも、老後の資産形成のポイントになるかもしれません。

資産運用のリスクが怖くて踏み出せない方のために、ここで資産運用の重要な2つの考え方を解説しましょう。

■ポイント1. もしものときの「保障」は十分？

運用の鉄則は20年～30年という長期スパンで行うことです。これにより、リスクをある程度軽減することができます。しかし長期で運用をするということは、「毎月◯円を積み立てる」ということです。

急な出費などでこれを続けられなくなると、長期運用の恩恵が受けられなくなります。これを避けるためには、ケガや病気、失業などのアクシデントで収入が減った場合に備える必要があります。

民間の保険、あるいは現金での貯金で生活防衛費は確保しておきましょう。

■ポイント2. 資産運用は「積立・分散」も大事

資産運用では長期目線が鉄則ですが、同時に「積立・投資」という考え方も必要です。

資産運用を怖いと捉えている方は、「株式の取引で利益が出たら売る」というような短期取引をイメージする方が多いです。

しかし、最近では「長期・積立・分散」という原則に則り、より安全に取引ができる金融商品がたくさん販売されています。

利子にもまた利子がつく「複利」のメリットを活かせば、雪だるま式に資産を増やせる可能性があるのです。

「いつが買い時・売り時がわからない」と悩む初心者も多いですが、積立投資をすることで買付のタイミングが分散できるため、高値づかみを防ぐことにもつながります。これにより、より安定感のある投資効果が望めるでしょう。

■70歳に向けて！貯蓄上手は情報上手

今回は70歳代の貯蓄の実態を解説してきました。貯蓄がある人、ない人の二極化がグラフで明確になることで、不安になった方もいるのではないでしょうか。

老後に向けた資産形成は、働き盛りの早い時期から準備をしていくことが大切です。そして効率よく貯蓄を進めるには、情報収集が必須です。

うまく貯蓄が進まない方こそ、まだ実践していない貯蓄方法にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

■参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和3年（2021年）調査結果」( https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/yoron/futari2021-/2021/ )