今、もしかして天井？暴落リスクを抑えて乗り切る方法

　足元はバブル気味のマーケットとなっていますが、過去のバブル相場からみれば、ここからもうひと伸びあっても不思議ではありません。ただ、バブルは最終的に天井をつけて大きく下落するため、リスクを抑えつつ付き合う必要があります。

バブル相場はこれからが本番か？

　日経平均株価が5万円を突破し、その後も大きな崩れのない状態で推移していますが、「足元はバブルだから早晩崩壊して株価が大きく下落するだろう」という認識を持つ識者が増えてきたように感じます。

　ただ、過去のバブル相場を経験してきた筆者からすれば、確かにバブルめいた動きはしているものの、まだ誰もが驚くような爆上げにはなっていないように感じています。

　今の状況を2000年のITバブルに重ね合わせて見る人も多いですし、筆者も同様に考えますが、ITバブルの際は 光通信（9435） や ソフトバンクグループ（当時はソフトバンク）（9984） など中心的銘柄が乱舞し、「いったいいつまで上がるの？」と驚きを持って株価を眺めていた記憶があります。

　それに比べれば、足元の株価上昇は確かにバブルの初期段階のようには見えますが、最終的にバブルが崩壊してマーケットがパニックになるほどの急騰には達していないのではないかと感じています。

　今後、米国の利下げが実行されれば、それを好感した大きな上げが来るかもしれません。そう考えると、バブル相場はこれからが本番となる可能性も秘めているでしょう。

基本は「株価は株価に聞け」

　マーケットがバブルめいた動きをしているときは、さまざまな見解が披露されます。

「さすがに足元の株価の動きはバブルだ！！」
「いや、企業の業績など実態が伴っているから今回はバブルとは言えない」

といったように、相反する見解がぶつかり合います。

　私たち個人投資家は、このような見解に振り回されないことが重要です。バブルでなくても株価が大きく下落することはありますし、バブルであっても、誰もが驚くような高値まで駆け上がることもあります。

　正直なところ、株価がどこまで上がるのか、いつバブルが弾けるのか、そもそもバブルではないので弾けないのかといったことは誰にも分からないことです。そのため、過度に考えることはあまり意味がないと筆者は考えています。

　そうであれば、やはり基本に立ち返り「株価は株価に聞け」のスタンスを貫くことが、結局はリスクを低減させることにつながるでしょう。

「株価は株価に聞け」とは、言い換えれば株価のトレンドに従って行動するということです。

　逆に、マーケット関係者がこぞってバブル崩壊を懸念していても、株価が上昇トレンドであるならば購入、保有継続で問題ないという考え方です。

ITバブル崩壊後は中心的銘柄が悲惨な下落となった

　ただ、「株価は株価に聞け」といっても、株価が急騰した後にピークを付けるとあっという間に急落し、売却の機会を逸してしまう危険性がかなり高いです。

　実際、2000年のITバブル崩壊では、光通信の株価が約1カ月の間ストップ安売り気配のまま値が付かなかったという、都市伝説のようなことが実際に起きています。

　さすがに現状では、株価が短期間に50倍とか100倍になったものはないため、ITバブル崩壊ほどの悲惨な状況にはならないでしょう。しかし、天井を付けた後ごく短期間に株価が2分の1、3分の1程度になることは十分考えられます。

　そうなると、自分が売りたかった株価で売ることができず、想定よりかなり安い株価で売らざるを得なくなり、想定外の損失を被ってしまったり、多額の含み損を抱えた塩漬け株を抱えてしまうこともあります。

バブルのピークを付けた後の株価急落に備えるためには

　そこで、「さすがにこの動きはバブルだろう」というときは、株価が上昇トレンドから下降トレンドに転じる（例えば25日移動平均線を割り込む）のを待ってから売却するのではなく、上昇トレンドの途中であっても十分な利益を得られたと思ったら売却してしまうというのも、一つの有効な方法となるでしょう。

　どうせバブルのピークで上手に保有株を売ることなどできないものですから、ある程度の割り切りを持って、自身が満足いく利益に達したら売却するのが賢明ではないでしょうか。

　その際の判断基準の一つとして、25日移動平均線からの乖離（かいり）率が役立つでしょう。例えば、25日移動平均線からの乖離率が50％を超えたら半分売却、100％を超えたらさらに半分売却といった、ある程度客観的なルールを事前に作っておくことで、冷静に対応することができるはずです。

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（足立 武志）