クルマといえばデザイン、外観、エンジン性能などが注目の対象となる。しかし、それ以前に、なければ公道を走行できないアイテムがある。
それが「ナンバープレート」だ。

ナンバープレートの起源

国内における起源は1907年といわれ、警視庁が公布した自動車取締規則（明治40年（1907年）2月19日）で、指定した車両番号を車体に描くか、長方形の板に描いて車体に固定するか、いずれかの方法によって表示することが定められていたという。
実施は東京府（当時）限定で、表記はアラビア数字4桁のみだった。

1951年に現代の制度の基礎が確立

その後、幾度かの変遷を経て、現代のナンバープレート制度の基礎が確立されたのは1951年。道路運送車両法が施行され、自動車登録番号標制度として開始された。不正防止目的の封印制度も同時に始まった。当初は地名の表記がない地域もあったという。
制度スタート後も、変更・改善が重ねられ、1999年には登録自動車の「分類番号」が3桁化。併せて希望番号制が全国で開始される。その背景には登録台数の増加による番号枯渇への対応と、ユーザーの希望に応えるサービス向上があった。

2006年ご当地ナンバースタート

ひとつの転換点を迎えると、2006年、ご当地ナンバーの導入がスタート。仙台、つくば、富士山など、19地域20か所で交付が開始された。
人口減少や若者の車離れなど乗用車の保有台数が落ち着き始めると、制度は厳格化へと舵が切られる。

2016年には表示義務厳格化

2016年にナンバープレートの表示義務が厳格化され、カバー装着、シール貼付、回転、折り返し装着など、番号認識に支障が出る行為が全面的に禁止となった。
一方で2018年には図柄ナンバープレート（地方版）の順次導入が決定。地域振興・観光振興を目的として、地域の風景や観光資源を図柄に採用できるようになる。

法律で設置が義務付けられ、事務的なものでしかなかったナンバープレートが、ご当地ナンバーと合わせ、クルマの装飾アイテムのひとつに“格上げ”となり、ドライバーの選別対象になるトピックだった。
2021年には道路運送車両法施行規則が改正され、ナンバープレートの取り付け位置や角度の許容範囲が数値化、より明確な基準が設けられた。新規登録車両はナンバープレートの表示位置・角度などに関する新基準の適用となった。
背景にはナンバープレートが犯罪時に車の所有者を特定する重要な情報になることなどがある。

図柄版の人気は「飛鳥」、不人気は「世田谷」

それ自体が注目されることは少ないナンバープレートを一躍、クルマの装飾アイテムに引き上げた「図柄ナンバープレート」。
10月30日に開幕した最新のクルマが集うモビリティ関連の一大イベント「Japan Mobility Show 2025」(11月9日まで＝江東区の東京ビッグサイト）では、華やかな各自動車メーカーのブースに交じって、図柄入りナンバープレートがズラリ展示されたブースも設けられた。
「図柄版ナンバープレートは地方創生の文脈で2018年にスタートしました。居住地域のもののほか、全国版の図柄入りナンバープレートも期間を区切りながら順次展開しています。交付料金に加え、1000円以上の寄付をしていただけるとフルカラー版が選択できます」（国土交通省担当者）
寄付金はバリアフリー化や地域交通の確保、観光地の環境整備、環境負荷軽減等に活用されるという。
ちなみに普及率の人気トップは奈良県の「飛鳥」ナンバー、ワーストは東京都の「世田谷」ナンバーだそうだ。最近では大阪・関西万博の開催に絡めた、交付期間限定の特別仕様のナンバープレートも人気が高かったという。
現在、限定版は、2027年国際園芸博覧会を記念した特別仕様の図柄ナンバープレートが全国の希望者へ交付申し込みを行っている。



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