「この株、上がる？」をAIに聞いてはいけない！？――投資で役立つ3つの使い方

「投資にAIを活用できないか」という相談が、証券会社の窓口でも増えているという。生成AIが日常の道具になった今、自然な関心だろう。結論から言えば、AIは使い方を誤れば敵になり、正しく使えば強力な味方になる。分かれ目は、AIに「何をさせるか」である。○AIが投資の「敵」になる時まず、AIが敵に回るのはどんな時か。典型は、AIを「相場を当てる予測マシン」として使う場合だ。AIは過去のデータのパターン認識には長けているが、将来の相場を予測できるわけではない。もっともらしい誤情報を自信満々に語ることもあり、存在しないデータや出典を示す場合すらある。また、米国の調査では投資運用会社の91％がすでに投資戦略・リサーチ領域にAIを活用しているとされる。個人が同じ土俵で、AIを使った短期売買のスピード競争をプロに挑んでも勝ち目は薄い。AIの断定口調を鵜呑みにして集中投資に踏み込めば、便利な道具が凶器に変わる。さらに言えば、「AIが選ぶ必勝銘柄」をうたう自動売買ツールや投資勧誘も後を絶たない。AIという言葉が信頼や万能さの象徴として悪用されやすい時代であることも、頭に入れておきたい。○AIを投資の「味方」につける方法では、味方につける使い方とは何か。第一は、情報の整理役である。 決算資料やニュースの要約、専門用語の解説、企業のビジネスモデルの説明など、かつてアナリストの領分だった調査・分析の下働きを、AIは瞬時にこなす。「この企業の収益構造を初心者にも分かるように説明して」と頼むだけでも、情報収集の質と速度は大きく変わる。第二は、投資方針の壁打ち相手である。自分の年齢や収入、リスク許容度を伝えて資産配分の考え方を議論したり、「この投資判断の弱点を指摘して」と自分の仮説にあえて反論させたりする使い方だ。人間は自分に都合の良い情報ばかり集めてしまいがちだが、AIに反対意見を出させることで、思い込みを投資の前に点検できる。第三は、規律の維持である。狼狽売りに代表されるように、投資の失敗の多くは感情に起因する。あらかじめ定めた投資方針や目標配分をAIに伝えておき、相場急変で慌てた時に「いま売るべきか」ではなく「自分のルールに照らしてどう行動すべきか」を確認する相手として使う。AIは冷静さを取り戻すための装置にもなるのだ。○AIを活用する際の注意点注意点も添えておきたい。AIの回答は必ず出典を確かめ、重要な数字は元データに当たること。ある調査では、AIの助言に検証なしで従えるという投資家は若い世代でも8％にとどまるが、この健全な懐疑心はむしろ正しい。AIはどれほど断定的に語っても、結果に責任を取らない。また、生成AIの一般的な回答は、個々人の状況を踏まえた投資助言とは異なる。制度や税務が絡む具体的な判断は、専門家に確認するのが確実だ。最終判断は常に自分に残る。○AIと人間の協働が現実解に将来を見れば、2028年までに投資家の78％がAIによる助言を利用するようになるとの予測もあり、対話型AIが投資の窓口になる時代は近い。しかし、顧客の感情に寄り添う共感や、税務・資産承継のような複雑で総合的な判断では、人間のアドバイザーの役割が当面残る。AIと人間の協働こそが現実解だろう。つまるところ、AIは敵でも味方でもなく、道具である。銘柄を当てさせる相棒ではなく、情報を整理し、思い込みを正し、分散投資の規律を守らせる相棒として使う。それがAI時代を生きる個人投資家の賢い活用術である。 ブルーモ証券 代表取締役CEO 中村仁 なかむらじん 財務省で総合企画・税務調査・国際金融業務に従事した後、スタンフォード大学にMBA留学。大学院・財務省時代は各国の財政状況やニュースによって、国債金利がどのように変動するかをマクロ計量モデルで研究。帰国後、マッキンゼーでは主に金融機関の新規事業戦略をリード。2022年にブルーモ証券を創業。2026年7月に初の著書『AIバブル後の投資戦略「真の分散投資を求めて」』を出版。東大法卒 / 同大学院経済修士 / スタンフォード大学MBA この著者の記事一覧はこちら

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