サッカーW杯で日本代表が一次リーグを突破した。決勝トーナメントはブラジルに惜しくも敗れたが、一次突破が目標だった時期は過ぎ、代表の実力向上に伴いファンの期待値も上がっている。
これらの代表選手のようにビジネス分野でも「世界からもっと学ぶべき」と話すのは、EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC、東京都千代田区)で公共・社会インフラセクターパートナーを務める経験豊かなスポーツコンサルタントの岡田明さん。EYSCで約30人のスポーツコンサル部門を率いる。「成長する欧米のスポーツビジネスのやり方には日本のスポーツビジネスが伸びるヒントがある」と語る岡田さんに、これからの日本のスポーツビジネスの在り方やスポーツコンサル業界の展望などについて聞いた。
◆僕らは「スワンボート」◆
―スポーツコンサルタントには華やかなイメージがあります。目指す若者は多いのでは?
華やかなイメージは人気スポーツからきていると思います。私はスポーツコンサルタントの仕事をよく“スワンボート”と表現します。“白鳥”が水面を優雅に泳いでいても、われわれは一生懸命、ペダルをこいでいる。この必死にペダルを足でこぐところを忘れてはいけない。「机上の空論」は避けたいので、僕らのメンバーはひたすら“現場”に行くよう努めています。
―スポーツコンサルタントの仕事をかみ砕いて教えてください。
スポーツコンサルタントを一言で説明すると、スポーツ業界の企業、団体、関係機関にコンサルティング(助言)する専門家ですが、“スポーツ”と“コンサルタント”を分けて説明します。
―スポーツコンサルタントがイメージする「スポーツ(業界)」とは。
スポーツコンサルタントはスポーツ業界に対してサービスを提供しますが、この「スポーツ業界」の定義が意外と難しいのです。 一般の皆さんがすぐ思い付くのは、例えばプロ野球やサッカー、バスケなどのプロ興行の世界でしょう。またオリンピックなどのいわゆる国際スポーツイベントを行う人たちの業界も浮かぶでしょう。さらに広げるとアマチュアスポーツの世界も入ります。そしてスポーツ選手もスポーツ業界の人と言われます。そのほか、試合を主催したり、放映したり、報じたりする新聞・テレビ・ウェブ配信などのメディア、チームのマスコットなどのグッズや試合の放映権を扱う業界も、スポーツ用品を販売するスポーツメーカーはもちろん、スポーツ関連ユニフォームや帽子などを制作、販売する人たちもスポーツ業界に含まれます。スタジアムやアリーナ建設に関わる不動産デベロッパーや自治体などの公的機関も入ったりします。このように僕らが対象にするスポーツ業界は「巨大な複合体」です。
◆点から面展開へ転換◆
―かなり広い業種・業態が関係していますね。
このような「スポーツ業界」の複合的な要素をどう掛け算して、マネタイズ(収益化)し、エコシステム(共生関係)をつくるか、などのアプローチをしているのがわれわれスポーツコンサルタントです。もちろん、さまざまな業種・業態が関わってくるので、コーディネーター役も務めますが、同時に将来を見通す先見性も必要です。
―先ほどのスワンボートの例えで言えば、こぐべきペダルは多いですね。
プロスポーツ興行やメディアに関する専門性に加え、販売グッズに関わるマーチャンダイジング(商品化計画、販売戦略)や流通業の知見、スタジアム・アリーナ建設の不動産開発知識、さらに事業を回すお金に関するファイナンスの知識なども必要になります。私は前職時代も含めこれらの分野のコンサルティングを行い、専門性・知識を磨いてきたので、私の意識としては実は満を持してスポーツコンサルタントをやっています。このかなり多岐にわたるスポーツ業界をミックスしてデザインしていかなければいけない。これはなかなか難しいと個人的には思っていますが、これまでのビジネスポートフォリオの区分には収まらない最先端のビジネスモデルだと自負しています。
―岡田さんのいう「スポーツ業界」はまだまだ広がりそうですね。
われわれのスポーツコンサルチームはどこにでも現われます。スポーツは“触媒”と思っています。われわれスポーツコンサルタントはスポーツという触媒作用を通じて広がる世界にどこにでも入っていける業態です。
◆必要な“自走”経営◆
―これからの日本のスポーツビジネスに必要なことは何ですか。
プロスポーツに関してだと、やはり各クラブ(チーム)が経営的に“自走”できる状態にならなければいけないと思います。いわゆる「親会社の補填(ほてん)がいらないモデル」の追求です。従来に比べればこのモデルを追求するクラブは確実に増えていると思います。われわれへの問い合わせも多くなっており、自走モデルを追求するクラブへの伴走支援の機会が増えています。
―海外、特に欧米のスポーツビジネスから学ぶべきことは何ですか。
いっぱいありますね。私は海外のスポーツをビジネス視点から幅広く観察しています。サッカーならプレミアリーグ(イングランド)、ブンデスリーガ(ドイツ)、ラ・リーガ(スペイン)はもちろん、アメリカのメジャーリーグサッカーに関心を持っています。
―日本のスポーツビジネスに実際に取り入れた海外事例の取り組みは。
例えば、キャラクターグッズなどのIPビジネスを、その分野の専門の会社に任せる手法です。IPの“プロ”に任せてリターンを得るモデルです。IPビジネスのプロからはクラブ内では考えられない発想が出てきます。
◆スポーツの地域貢献とは◆
―ほかにも取り入れた海外事例はありますか。
海外のプロスポーツクラブの地域貢献の取り組みです。日本でも少しずつ浸透しているものの、まだ一般的にはなっていないと思います。とても参考になる取り組みです。例えばJリーグは地域貢献を掲げていますが、中身としては地域のイベントに選手が参加するような形態が多いかと思います。海外のクラブは地域貢献をする別組織を財団化するなどして作り、クラブとは別の活動エンティティー(実体)を立ち上げて地域貢献活動を行っています。クラブは競技、ビジネス、財団は地域貢献活動にそれぞれ専念する。クラブ経営のプロ、チャリティーのプロがそれぞれ分野を究めることができます。もちろんヨーロッパのサッカークラブほどは商業的に成功してないので、あまり余力はないかもしれませんが、参考にすべきアプローチです。
―海外にはいろいろなヒントがあるわけですね。
海外ではスポーツビジネスがとても伸びているのに、日本の一般企業はまだスポーツの価値を十分活用しきれていないと思います。日本のグローバル企業は、世界の中の日本を語る上でスポーツをもっと活用すべきだと思います。スポーツを使って企業価値、株価を上げることも可能だとわれわれは考えています。
―スポーツコンサルタントを目指す人へのメッセージを。
まだまだ伸びしろのある業界です。欧米のスポーツビジネスの産業規模は日本の4~10倍ぐらいあると推定されています。成長のヒントは欧米にあります。多くの人がスポーツの価値にもっと気付いていただければビジネス仲間はさらに増えるはずです。アジアのスポーツ熱も高まっています。日本やアジアのスポーツの価値をもっと高めていけば、欧米の人が観たいものに変わり、放映権ビジネスの可能性も出てきます。一緒に日本やアジアのスポーツビジネスをさらに大きくして、スポーツを触媒に日本社会を元気にしていきましょう。











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