水難事故から命を守る「水上安全法」を知ろう　日赤が呼び掛け、「釣り」など着衣時の事故への備えを

夏を前に、水辺での事故を見かけた時や自分が水に落ちてしまった時などに備え、いわゆる「水上安全法」を知っておくのは大切だ。日本赤十字社（東京）は、着衣泳の方法や、講習の様子を動画で公開している。 日赤によると、水難事故が発生する状況で多いのが「釣り」だという。昨年夏の水難事故による死者・行方不明者は全国で241人にのぼり、「海」と「河川」における事故が全体の8割以上。事故発生時の行為の1位は「魚とり・釣り」の21.6％で、「水遊び」（16.2％）や「水泳」（11.2％）よりも高い割合を占めている。つまり、水着での状態よりも、衣服を着たままの状態で海や河川などに落ちる事故の方が多くなっている。 「水上安全法」は、事故防止や泳ぎの基本と自己保全、さらに水難事故にあった際の救助や手当の方法など、安全に水と親しむための知識と技術のことを指す。たとえば、衣服を着たまま水に落ちたときは、まず「泳ぐ」ではなく「浮く」こと、いかに着衣状態で呼吸を確保するかが重要になる。水中で衣服や靴を脱ぐ行為は危険で、ペットボトルなど浮力を得られる身近なもので浮くことも覚えておく必要がある。 水難者を見つけたときは、まずは119番（海の場合は118番）へ通報を。救助は、一人よりも複数人で、水に入らず、陸上からペットボトルなどの浮き具の代わりになるものを水に落ちた人に渡して落ち着かせ、可能な場合は長い棒などの道具を用いて陸に引き寄せて救出を試みることを呼び掛けている。 事故を未然に防ぐためには、水量や気象情報を把握するだけでなく、海や河川などそれぞれの自然環境の特徴を理解し、危険な場所や行為を知っておくことも重要としている。そして、水辺で遊ぶ際は、ライフジャケットの着用が必須。着用していた場合の水難事故の生存率は非着用時の約2倍も高いという。