断水への不安が上昇するも6割が水の備蓄不足　富士山GXホールディングスの防災意識調査　
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　地震や豪雨などさまざまな自然災害で、防災対策に改めて目が向く人も多いだろう。９月1日の防災の日を前に、富士山GXホールディングス（山梨県富士吉田市）が実施した防災意識調査「富士山GX“2026 FRECIOUS調査」によると、生活インフラなどに対する不安は高まっているものの、飲料水の備蓄などは不足気味の様子が浮かび上がった。

　調査は、ウォーターサーバーFRECIOUSの利用者1813人に、7月23～27日にかけて実施。それによると、今後起こりうる災害に対して「不安を感じている」人は88％にのぼった。何に不安に感じるのかについては、前回調査（2024年度）に比べて「生活インフラ」に関する項目の伸びが顕著だった。具体的には「水の不足」は+12ポイント、「断水による水道の停止」は+7ポイント、「停電による電気の停止」は+6ポイントと、それぞれ大きく増加した。

　一方で、飲料水を備蓄している人に備蓄量をたずねると、「10L以下」が21％と過去の調査の中で最も低く、全体の6割が「20L以下」にとどまった。一般的に推奨される備蓄量「1人1日3L×3日分」で試算すると、3人家族で最低27L、4～5人家族では36L以上の水が必要となる。よって、実際の世帯人数に対しては依然として水の備蓄が不足気味である実態が浮き彫りとなった。夏場は発汗などで失われる水分量が多いため、1人1日3.5～4Lを目安に、秋冬より多めの飲料水を備蓄しておくことが大切だという。

　「ローリングストック」（食品や消耗品を多めに買い置きし、古いものから消費、消費した分を買い足す備蓄法）を実際に「実践している」と回答した人の割合は、前回の52.8%から48.4%へと4.4ポイント減少。「管理の手間」や「味の好みが変わった」などを理由に、継続できずにやめてしまう人が増えていると考えられるという。

　ローリングストックを実践している人の具体的な品目として最も多く選ばれたのは「飲料水」で、92%と突出。トイレットペーパーなどの紙類、食料、乾電池、除菌用品、カセットボンベなど、その他の品目も平均約50%に達していた。

　防災グッズを管理するうえで大変なことを質問したところ、65%が「賞味期限・使用期限の確認が手間」、42％が「買い替え・補充を忘れがち」と回答。防災グッズを準備している人のうち「3カ月以内に見直しをした」人はわずか17％で、前年から20ポイント減少した。

　一方で「普段から使っているものが、災害時にもそのまま役立つ備え方」であるフェーズフリーに魅力を感じている人が97％。特別な防災グッズを新たにそろえるのではなく、日常と非常時の垣根をなくし、普段から使っているモノやサービスをそのまま災害時にも役立てるという考え方に支持が集まった。

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