「楽天カードアプリ」で楽天証券の投信積立の設定状況が確認可能に

- 月額上限10万円のうちの設定金額がわかり、楽天証券のウェブサイトへスムーズに遷移可能 -楽天カード株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：中村 晃一、以下「楽天カード」）と、楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2026年8月25日（火）より、「楽天カードアプリ」で楽天証券の「楽天カード」による投資信託の積立設定状況を確認できる機能の提供を開始したことをお知らせします（※1、2）。月額上限10万円のうち、いくら設定しているのか確認できるだけでなく、設定金額を変更したい場合、楽天証券のウェブサイトにスムーズに遷移可能です。なお、2026年8月に、「楽天カード」クレジット決済での投信積立設定者が400万人を突破したことをあわせてお知らせします。【「楽天カードアプリ」、楽天証券の投資信託積立設定状況確認イメージ】[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/747/11088-747-f7d5c460e1a7c6b65a7731d895dcc5e5-736x1462.png?width=536&amp;quality=85%2C75&amp;format=jpeg&amp;auto=webp&amp;fit=bounds&amp;bg-color=fff ]*「楽天カードアプリ」は以下よりダウンロードが可能です。https://applink.rakuten-card.co.jp/press_release楽天カードと楽天証券は、2018年10月より、「楽天カード」のクレジット決済で投資信託の積立てができるサービスを業界に先駆けて開始しました。キャッシュレスでほったらかし投資が実現できるだけでなく、カード利用金額などの達成条件なく、積立額に対して「楽天カード」は0.50％もしくは1.00％、「楽天カードプレミアムプログラム」（※3）の対象である、「楽天ゴールドカード」は0.75％もしくは1.00％、「楽天プレミアムカード」は1.00％、「楽天ブラックカード」は2.00％の「楽天ポイント」（※4）が貯まる点などをご支持いただき、2026年8月現在、400万人以上のお客様にご利用いただいております。楽天証券の投信積立「楽天カード」クレジット決済については、以下をご覧ください。https://www.rakuten-sec.co.jp/web/rfund/guide/creditcard.html本機能に先立ち、楽天カードでは、2026年2月より「楽天カードアプリ」と楽天カード会員様専用オンラインサービス「楽天e-NAVI」において、「楽天カード」の請求金額と「楽天銀行」の円普通預金残高が同一ページで確認できる機能の提供を開始するなど（※5）、楽天グループのフィンテックサービスとの連携を強化しています。今後も、楽天カードおよび楽天証券は、グループ横断での顧客体験を強化することで、お客様一人ひとりのライフスタイルに寄り添い、よりわかりやすく使いやすいサービスの提供を目指してまいります。※1：「楽天カードアプリ」をVer.7.69.0以降にアップデートする必要があります。また、実際の積立金額の表示・反映までに時間がかかる場合があります。※2：楽天証券で「楽天ポイントコース」を設定していない場合や楽天グループ各社への個人情報の提供に未同意の場合は正常に反映しない可能性があります。※3：「楽天カードプレミアムプログラム」の詳細は、以下のウェブサイトにてご確認ください。https://www.rakuten-card.co.jp/premiumprogram/※4：信託報酬のうち販売会社が受け取る手数料（以下「代行手数料」）が年率0.4%（税込）未満の投資信託は、「楽天カード」の種類により0.50～2.00％、代行手数料が年率0.40%（税込）以上の商品は、「楽天ブラックカード」は2.00%、その他のカードは一律1.00%の「楽天ポイント」を進呈します。※5：本機能は楽天カードが2025年10月に「電子決済等代行業（登録番号：関東財務局長（電代）第142号）」を登録したことで実現しました。電子決済等代行業については以下のウェブサイトにてご確認ください。https://www.rakuten-card.co.jp/corporate/licence/dendai/以 上*ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。【手数料等およびリスクの説明について】楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。商号等：楽天証券株式会社金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会 一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人資産運用業協会 日本貸金業協会会員 第006365号企業プレスリリース詳細へ : https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000747.000011088.htmlPR TIMESトップへ : https://prtimes.jp

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