マクドナルド、利用客の約7割がデジタル経由で注文 価格改定後も既存店客数は前年超え

日本マクドナルドホールディングスは、モバイルオーダーやデリバリー、店頭のタッチパネル式端末などを通じて注文する利用客の割合が、6月末時点で約7割に達したことを、8月7日に開いたオンライン決算説明会で明らかにした。「Myマクドナルドリワード」の会員数も約2600万人に拡大。2月の価格改定後も、4～6月期の既存店客数は前年同期を上回った。

同社は原材料費やエネルギーコスト、人件費の上昇を受け、2月に価格を改定した。4～6月期の既存店売上高は前年同期比4.5%増、客数は0.2%増だった。1～6月期の既存店売上高は5.9%増となり、2015年第4四半期から43四半期連続で前年実績を上回った。

トーマス・コウ社長兼CEOは客数について、曜日構成や天候、プロモーションの実施時期、前年の反動など、さまざまな要因の影響を受けると説明。「単月の動きだけでなく、一定期間のトレンドとして捉えることが重要だ」と述べた。上半期の既存店客数が前年を上回ったことについては、中期経営計画に基づく複数の施策が相乗効果を発揮し、店舗体験の向上につながったとの見方を示した。

価格改定と並行して、「ひるまック」や「セット500」、「トクニナルド」キャンペーンなど、お得感を打ち出す施策も継続した。コウ社長は、価格改定後も利用は底堅く推移しているとし、「価格以上の価値を感じていただく取り組みが機能している」と説明した。

デジタルチャネルの利用割合は増加傾向にある。同社は、デジタルの活用が注文時の利便性を高めるだけでなく、店舗オペレーションの効率化や、利用者に応じた商品提案にもつながるとみている。コウ社長は、デジタルとクルーによる接客を組み合わせ、店舗体験を高める考えを示した。
店内に設置されたタッチパネル式のセルフオーダー端末。デジタル経由で注文する利用客は約7割に達した
店舗改装では、より多くの来店客に対応できるようにするほか、タッチパネル式端末の導入や効率的なレイアウトへの変更を進める。2026年上半期は189店舗を改装した。新規出店は35店舗、閉店は22店舗で、6月末の店舗数は前期末から13店舗増の3038店舗となった。

上半期の全店売上高は前年同期比8.0%増の4643億円、営業利益は15.2%増の302億円だった。好調な進捗を受け、2026年12月期の通期営業利益予想を従来予想から10億円増の555億円に上方修正した。フランチャイズ店を含む全店売上高は6.7%増の9480億円を見込む。

一方、ビーフを中心とした原材料価格は、期初の想定以上に上昇する見通しだ。価格改定だけでは店舗運営コストの上昇をすべて補えておらず、フランチャイズオーナーのキャッシュフローにとっても負担となっている。原材料高に加え、マーケティングなどの投資を下半期に多く計画しており、下半期の利益は前年同期を下回ると予想している。