混戦続くSIMフリースマホ市場、増税反動から復調の兆し
12月のSIMフリースマホ販売台数シェアの推移。上位4社のシェア争いが激化 画像（1枚）
　全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、1月のSIMフリースマートフォンの販売台数前年比は111.5％を記録。増税の影響で前年割れが続いていたが、ここにきてようやく復調の兆しがみえはじめた。


　メーカー別では勢いに差が出ている。OPPO（212.7％）とシャープ（112.5％）で前年を超え、ファーウェイ（80.9％）とASUS（64.6％）は前年割れとなった。週次の販売台数シェアではファーウェイがトップをキープしているものの、後半にかけて他社との差が詰まった。1月20日週は上位4社が10ポイント圏内にひしめく大混戦となった。
シリーズ別ではファーウェイの「HUAWEI P30 lite」が前月から0.8ポイントアップの15.5％を獲得して首位に立った。2位にはシャープの「AQUOS sense3」がランクイン。3位はOPPOの「OPPO Reno A」、4位は同じくOPPOの「OPPO A5 2020」だった。（BCN・大蔵大輔）
＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計しているPOSデータベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。

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