その後、バッファロー、エレコムが相次いでPC用外付けポータブルBDドライブ(以下、PC用BDドライブ)の出荷を終了すると発表した。具体的には、バッファローは2026年7月(予定)に現行のBDドライブ3シリーズの販売を終了し、後継機種は発売しない。エレコムは現行製品について在庫限りで販売を終了する。
一方、アイ・オー・データ機器(IOデータ)は今年2月にPC用BDドライブの新製品「BDレコ BRP-R1シリーズ」と「BRP-W1シリーズ」を発表した。パナソニックは販売中のBDレコーダーの一部機種を1月に値上げし、2月には新製品も投入した。またソニーの撤退報道を受け、駆け込み需要が発生、現在、パナソニックのBDレコーダーやIOデータのBDドライブは一時的に品薄状態となっているようだ。
●「BD」は終わり!? アニメ・映画・音楽ファンから今後を心配する声が相次ぐ
ソニーのレコーダー出荷終了の発表は、市販のBDソフトを買い求める層に大きな衝撃として受け止められたようだ。SNS上では、個人向けの録画用記録メディアとしては、BD/UHD BD(Ultra HD Blu-ray)に比べて安価な反面、解像度の低いDVDしか残らないのではないかと今後を危惧する声が上がっている。
Blu-ray Disc(UHD BD含む)は、映画・ドラマ・アニメ・ドキュメンタリーなどのパッケージソフトはもちろん、音楽アーティストの単独映像作品や特典映像の収録メディアとしても採用されており、映像や音にこだわるマニア向けのプレミアムな規格ではなく、一般ユーザーにも広く普及しているスタンダードな規格だ。
しかし、経済産業省が公表したレポート「CDから配信サービスの時代へ?音楽の楽しみ方の今を探る」によると、未記録のCDやDVDなどを合算した「プラスチック製ディスクレコード」の24年の生産数量は、BD普及期の07年に比べ半分以下に減少。「TVer」などのTV放送の公式見逃し配信サービスの登場・普及による「放送から配信へ」という動きと、録画やデータ保存を目的としたディスクに対する需要の減退が重なった結果、BDレコーダーは従来の市場規模を維持できなくなり、主要4社中2社が撤退するという事態に陥ったようだ。
今年1月のTVS REGZA(旧東芝「REGZAブルーレイ」)、2月のソニーのBDレコーダーからの撤退発表より前に、バンダイナムコフィルムワークスは、「機動戦記ガンダムシリーズ」最新作となる『機動戦士Gundam GQuuuuuuX』のパッケージソフトの発売にあたり、本編映像が収録されたディスク(BD/DVD)のない「ディスクレスパッケージ」という新たな販売形態を発表し、SNSでは賛否両論が巻き起こっていた。
ディスクレスパッケージの収録内容は、スマートフォン(スマホ)などで特典映像・ドラマCDが鑑賞できる「デジタルコンテンツ視聴用シリアルコード」のみのため、コードの有効期限が切れると、手元にパッケージと封入特典(ブックレット・画コンテ集)しか残らない。通常のパッケージも用意しており、新規特典映像だけ見たいというニーズに応える廉価版の側面も強いが、今後のパッケージメディアの在り方として案外正しいかもしれないと、個人的にプラスに受け止めていたところ、少し前から撤退の予感がしていた、ソニーのBDレコーダー出荷終了の正式発表があったのだ。
●BDレコーダーは残り2社に 撤退発表直後は一時的にソニーのシェアが上昇
誤解している人も多いかもしれないが、「録画再生機としてのBDレコーダー」の市場縮小と、「映像作品のパッケージメディアとしてのBD」の存続は完全にリンクする話ではない。BDレコーダーに関しても、パナソニックとシャープは引き続き販売を継続するので、完全になくなるわけではない。
家電量販店・オンラインショップの実売データを集計した「BCNランキング」によると、BDレコーダーの25年の年間販売台数は前年比80.9%と大幅減を記録。長らく4社で争っていたBDレコーダーは、撤退する2社の流通在庫がなくなり次第、パナソニックとシャープの2社だけの超寡占市場となる見通しだ。
BDレコーダーのファンは、報道を受け、慌ててレコーダーの買い増しや買い替えに動いたらしく、「BCNランキング」によると、ソニーの撤退発表直後の2月第2週(2026年2月9日~15日)のBDレコーダー全体の販売台数は前週比220.5%、ソニーに限ると前週比1713.7%という大幅な伸びを記録した。
かつて「新・三種の神器(デジタル三種の神器)」と呼ばれ、2000年代前半から10年代前半にかけて普及したデジタルカメラの人気低下は、インターネットにつながらず、スマホのように撮った写真をSNSに直接アップロードできなかったためといわれている。
BDレコーダーの場合、スマホ連携持ち出し機能や独自のネットワークサービスなどは提供されていたものの、著作権保護の制約からSNSとの親和性が低かったため、やはり需要は低迷してしまった。こうなると、映像・音楽ビジネスの成長と発展は、スマホとSNSが握っているといえるだろう。(BCN・嵯峨野 芙美)
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などのPOSデータを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
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