10年後を見据える日揮ホールディングスが取り組む人財・組織戦略としてのDXとは
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●DX戦略の課題はスピード感と一体感
エンジニアリング大手の日揮ホールディングスは、DXを進めるにあたって人財・組織戦略を大切にしている。初代CDOとしてDXに取り組み、その後、人事の責任者としてもDXを支えてきた同社 専務執行役員 CHROの花田琢也氏が1月22日～25日に開催された「TECH+働きがい改革 EXPO 2024 Jan. 働きがいのある企業になるために今すべきこと」に登壇。
これまでの取り組みの内容や、そこからの学びを紹介した。

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○DX戦略の課題はスピード感と一体感

日揮ホールディングスは、1928年の創業から100年近くの歴史があり、世界トップクラスのエンジニアリング企業を傘下に持つ企業グループだ。グループのパーパスとして「Enhancing planetary health」を掲げ、産業や社会の基盤を支える存在として、エネルギーと環境の調和に常に取り組んできた。

同社が2021年に策定した「ITグランドプラン2030（ITGP2030）」は花田氏が中心となって作成したもので、「日揮のDXにおける羅針盤」だという。2030年に在るべき姿を描き、そこからバックキャストするかたちでロードマップを練っており、デジタイゼーション、デジタライゼーション、DXと進めていく方針だ。その過程で、AI設計、デジタルツイン、3Dプリンター・建設自動化、モジュール化と標準化、スマートコミュニティと大きく5つに取り組み、革新的なプロセス機器の自動設計、建設現場の工場化・無人化などの達成を目指す。


2019年よりITGPの取り組みを進めていたが、2年ほど経過した時に課題を大きく4つに整理したと花田氏は説明する。

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