約7割、同僚の退職で"転職意欲"上昇
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Job総研は、「2025年 退職に関する意識調査」の結果を3月24日に発表した。同調査は2025年3月5日～3月10日の期間、585人の社会人男女を対象にインターネットを用いて行われた。


退職に対する心理的ハードルを聞くと、「下がっていると思う」派が94.3%で過半数を占めた。「下がっていると思う」派の年代別では、20代と40代が96.5%、50代が91.9%、30代は91.0%となった。

退職への心理的ハードルが下がっていると回答した552人にその理由を聞くと、「一般的な選択肢となっている」が79.3%で最多となり、次いで「無理に長く勤める必要性がない」(51.4%)、「自己成長に前向きな風潮がある」(48.7%)となった。

また、回答者全員に入社後3年は在籍した方がいいかを聞くと、「そう思う」派が59.2%と過半数を占めた。

職場を辞めようと思っても辞められなかった経験を聞くと、「ある」派が54.9%で過半数を占めた。

また、辞められなかった経験ありと回答した321人にその理由を聞くと、「転職先が見つかるか不安」が76.9%で最多となり、次いで「一時的に収入が減る不安」(38.6%)、「現職より悪い環境になる不安」(34.0%)となった。

次に、同僚の退職による転職意欲への影響を聞くと、「転職意欲が上がる」派が68.1%と過半数を占めた。また、同僚の退職でネガティブな印象を持つ年数を聞くと、平均が1.2年以内、中央値が1.0年以内、最頻値が1.0年以内となった。一方、同僚の退職でポジティブな印象を持つ年数を聞くと、平均が4.2年以降、中央値が3.0年以降、最頻値が3.0年以降となった。

"3年は在籍した方が良い"という意識がない場合の退職のしやすさを聞くと、「退職しやすいと思う」派が71.2%だった。また、今後の転職周期予想を聞くと、平均が3.2年、中央値が3.0年、最頻値が3.0年となった。

次に、今の時代早期離職は当たり前かを聞くと、「当たり前だと思う」派が77.8%となった。
また、転職周期が早まることによる影響を聞くと、「人材が育成されない」が60.9%で最多となり、次いで「管理職が減る」が35.4%、「企業の賃上げが必須になる」が32.8%となった。
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