首都圏で住まいを売却した人に聞いた、最多の理由は?

リクルートは5月15日、「住まいの売却検討者&実施者」を対象とした調査結果を発表した。調査は2024年12月23日～25日、過去1年以内に不動産の売却を主体的に検討した、首都圏1都3県在住の20～69歳の男女1,238名を対象にインターネットで行われた。

2万人を対象に行った事前調査によると、売却検討者(過去1年間に土地や居住用不動産の売却を主体的に検討した人)の割合は20.2%と、2020年と比べて7.7ポイント上昇。うち、売却を完了した人の割合は39.6%と、4年連続で増加(2020年比+13.3pt)。一方で、売却を停止した人の割合は4年連続で減少した(2020年比-12.9pt)。

売却検討者1,238名を対象に売却検討の目的について聞いたところ、「住まいの買い替え」(60.3%)が6割を占め、特に20代30代で高い傾向に。また、売却しようと思った理由を聞くと、「売れるときに売るため」(32.1%)が最も高く、次いで「住む場所を変えるため」(27.7%)、「高いうちに売るため」(26.7%)、「より条件のよい住まいに移るため」(25.9%)と続いた。

次に、売却検討時期のタイミングについて評価してもらったところ、「高く売るのに有利な時期だと感じていた」割合は53.2%と、2021年からほぼ横ばい。一方、「不利な時期だと感じていた」割合は9.6%にとどまり、2021年から減少傾向となっている。

売却を検討した物件タイプについては「一戸建て」(39.3%)が4割を占め、築年数は「築20年未満」(55.7%)が最多。売却を検討した物件エリアは、2020年から「千葉県」の割合が6.2ポイント、「埼玉県」の割合が3.8ポイント増加した一方で、「東京都」の割合が11.5ポイント減少していることが明らかに。また、売却検討者の年代を調べたところ、「30代」(23.1%)が最も高く、家族構成は「既婚・子どもあり」が半数以上を占めた。

続いて、物件売却において時期と価格どちらを重視するかと質問したところ、49.2%が「時期重視」、31.6%が「価格重視」と回答した。

また、売却を完了した人に「物件売却における満足度」を聴取したところ、売却の検討から実施までの行動における満足度は10点満点中、平均で7.3点という結果に。売却タイプ別に見ると、「住まいの買い替え」(平均7.5点)のために物件売却を行った人は、「相続・贈与」(平均7.2点)や「その他」(平均6.8点)の理由で行った人に比べて満足度が高かった。