9割以上の企業が「OJT」導入、課題を感じるも「具体的な内容はまだ検討していない」が最多
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ALL DIFFERENTは5月15日、若手社員の育成(OJT)に関する実態調査の結果を発表した。同調査は、2024年10月～2025年2月の間、企業の人事の責任者・担当者302人を対象にインターネットで実施したもの。


人事部に対し、新入社員と社会人2～3年目の若手社員について、知識・スキルや業務への姿勢で課題に感じることがあるかを聞いたところ、どちらも「主体性・積極性」という回答の割合が最も高くなった。

新入社員や若手社員の育成に重要な手法の1つであるOJTを実施しているかを聞いたところ、9割以上の企業が「OJTを実施している」と回答。

また、実施している場合の課題は何かを質問すると、従業員規模問わず「OJT担当者によってOJTのやり方や精度にバラつきがある」が最も高い結果になった。次に「OJTの全体像やゴール、育成計画がなく、場当たり的になっている」が続き、その割合は従業員規模が小さい企業ほど課題を感じる傾向にあることがわかったという。

OJTの課題に対してどのような改善策を検討しているか質問したところ、企業の従業員規模問わず、3割以上の人事部が「具体的な内容はまだ検討していない」と回答した。
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