ソフトバンク、“空飛ぶ基地局”を2026年に運用開始　衛星通信よりも高速＆大容量
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ソフトバンクは6月26日、“空飛ぶ基地局”と呼ばれるHAPS（成層圏通信プラットフォーム）のプレ商用サービスを2026年に日本国内で開始すると発表した。今回のHAPSはLTA（Lighter Than Air）型と呼ばれるもので、ヘリウムの浮力で上昇する飛行船タイプ。
HAPSは、衛星通信よりも高速・大容量、低遅延の特徴があり、大規模災害時における通信の復旧や、山間部や離島といったモバイルネットワークの電波が届きにくい地域でのサービス提供を想定する。

ソフトバンクは、これまで飛行機タイプで大型のHTA型HAPSの開発を手がけてきた。今回のLTA型HAPSは、ヘリウムにより浮かぶ飛行船タイプで、米国のSceye, Inc.が開発したもの。ソフトバンクは、従来のHTA型HAPSの開発も継続しつつ、LTA型HAPSを日本市場で独占的に展開していくという。

LTA型HAPSは、長時間滞空できるのが特徴。これまで、20回以上の飛行に成功しているという。通信衛星よりも低い高度約20kmの成層圏に浮かぶため、衛星通信よりも高速・大容量、低遅延という特徴を持つ。さらに、既存の通信インフラが届きにくい地域への通信環境の拡充だけでなく、気象災害のリアルタイム検知や精密な環境モニタリングもできるという。
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