AI活用が教育現場に広がる　Googleの“教育用Gemini”が学習の効率化をサポート

Googleは7月15日、2025年の国際教育技術学会（ISTE：International Society for Technology in Education）で発表した教育分野向けAIツール「Gemini for Education」を、メディア向けに解説しました。

GIGAスクール構想第1期で導入された端末の更新時期にさしかかっている現在、自治体からAI学習に関する問い合わせが増えているといいます。

東京・渋谷のGoogle東京オフィスで開催された説明会では、Google for Education 営業統括本部の杉浦剛本部長と、三重県立名張青峰高等学校で情報科を担当している向山明佳氏が登壇。GoogleのAIアシスタント「Gemini」を中心としたGoogle Workspace for Educationの新機能や、実際の教育現場で生成AIが学習にどう役立つかの事例が紹介されました。

○AIアシスタント「Gemini」がGoogle教育アプリの中核に

Gemini for Educationは、学校などの教育機関向けにGoogleが提供しているアプリスイート「Google Workspace for Education」に統合されたGeminiアプリです。

Google Workspace for EducationではGmailやGoogleドライブ、Googleドキュメントといったよく知られている機能のほか、教師の指導や子どもの学習をサポートするGoogle Classroom、複数人で情報を共有できるGoogle グループなどのアプリを教育機関向けにまとめています。

Google Workspace for Educationに属するアプリ群を「コアアプリ」と呼びますが、2025年4月にGeminiがコアアプリに加わりました。複雑な問題を解決できるGoogleの最新推論モデル「Gemini 2.5 Pro」をベースに構築されており、AIモデルの学習に使われない企業レベルの高いデータ保護が適用され、管理者による組織／属性ごとの一括利用可否設定などが行えます。

○Googleの教育AIの最新機能とは？ 年齢制限も撤廃へ

Google for Education 営業統括本部で本部長を務める杉浦剛氏は、「GIGAスクール第2期で（端末・教育システムの）更新時期を迎え、多くの自治体がAI活用に関心を持ち始めている」と教育現場の背景に言及しました。教育現場においてクラウドが普及し、教師がGoogle Classroomで問題を配信したり、生徒が友達と学びの過程を確認したりする場面が日常的なものになりつつありますが、Googleでは今後学校でのAI活用も加速していくと見通します。

Gemini for Educationの最新機能も紹介（下記）。質問への回答をビジュアルで表現してより生徒の理解度を高める機能や、特定の目的に特化した個別チャットボット機能「Gem」の共有といった新機能が加わりました。

学習者向けの視覚素材：数カ月以内に提供
カスタムGemを組織で共有：数カ月以内に提供
理解度を含めるクイズ作成：提供済み

またこの春にGoogle Workspace for Educationでコアアプリ化した情報整理AIツール「NotebookLM」も教育分野で活用が進んでいるとしました。NotebookLMはユーザーがアップロードした資料のみを情報源として要約や質問への回答、読み上げ、解説などを行ってくれるツールです。現在日本語を含む50以上の言語に対応しており、新たにソース資料の要点をまとめた動画作成にも対応しました。NotebookLMの最新機能は下記の通り。

50以上の言語をサポート：提供済み
動画の概要作成が可能に：数カ月以内に提供
高度なアクセス管理機能（CAAポリシー設定に対応）：提供済み

これまでGeminiおよびNotebookLMの利用には年齢制限がありましたが、これが撤廃され、Google Workspace for Educationのアカウントを持つユーザーであれば小学校低学年の児童でも使えるようになります。なおGemini自体は一般のコンシューマー向けGoogleアカウント（13歳未満は取得不可）でも、保護者管理ツールのファミリーリンクで設定すれば利用可能とのこと。

○GIGAスクール第2期でAIに注目、自治体向けプログラムを実施

AIの利用に関して自治体からの問い合わせが多いことから、Googleは自治体向けの「Gemini パイロット プログラム」を実施します。特に意欲の高い5自治体を選出し、教員向けのGeminiトレーニングや活用会議、プログラムに参加している自治体間での情報連携などを半年間実施し、新たな学びの実践をGoogleと自治体で創出する狙いです。

Googleでは、学習に生成AIを活用することが「安易に答えを出してくれるものではなく、どうやって問題に取り組んでいくかの過程を大事にする」ものだと説明。「子供たち自身が学びのプロセスをより深く理解してアウトプットにつなげる中で、AIがサポートできる部分に力を入れる。日本の教育の未来にテクノロジーで貢献できれば」と説明しました。

○“推し”で学ぶAIの限界、ハルシネーション体験で検証力を育む

三重県立名張青峰高等学校の情報科担当教諭・向山明佳氏は、「ICTは文具、AIは道具」という考え方を基に、生徒が自分の判断でICT・AIを活用することで学びの質を高められる教育現場の実現を目指しています。

同高ではAIの導入にあたり保護者や教職員へAIの仕組みを含めた学習効果やリスクを事前に説明したほか、授業では生徒に（事実と異なる出力である）ハルシネーションなどAI利用時に注意することを伝えています。

生徒にLLMの仕組みを理解させるため「自分の推しについて教えて」とAIに入力させ、ハルシネーションの発生を体験させる取り組みも実施。クラス全員の結果を共有しAIの弱点を実感させることで「AIの出力を鵜呑みにせず、必ず検証する姿勢を持つ」ことを教えているといいます。

授業におけるAI活用としては「総合的な探究の時間」で探求テーマ設定や深堀、レポート作成、発表準備などの各段階をAIがサポート。また学習に役立つアプリを作成する課題では、AIのサポートでクイズやRPG要素を絡めた学習アプリなどが生み出され、生徒全員が自分のアイデアを盛り込んだクリエイター体験に至ったそう。クリエイターとしての責任や倫理観、バグの対応といった責任感を伝える授業にもなったとしました。

○500人の大学生がGeminiを体系的に学ぶアンバサダープログラム

Gemini for Educationの説明会はGoogleが開催した大学生向けGemini活用イベント「Gemini Day for Education」と合わせて行われました。

このイベントで、Googleは大学生がGeminiをはじめとするAIツールを最大限に活用できるよう、「Google AI 学生アンバサダー プログラム」を発表。同プログラムへの参加を希望する大学生アンバサダー500名を、7月15日から募集します。

同プログラムでは大学生および大学院生を対象に、プロンプトスキルを体系的に学べる Google 資格認定講座「Google Prompting Essentials 日本語版コース」の無料提供や、Geminiの活用／事例ワークショップといった、約半年にわたるプログラムを提供する予定。申し込みは専用フォームから行えます。