男性は「共働き」のほうが熟年離婚を望む傾向、世帯年収で明暗が分かれる

既婚者コミュニティを運営するレゾンデートルは、結婚10年以上の40代～50代既婚男女720人を対象に「熟年離婚」に関する意識調査を実施した。

○6人に1人以上が「熟年離婚をしたい」と回答。女性は男性の1.6倍

調査によると、「熟年離婚したい」と回答した人は18.5%にのぼり、およそ5～6人に1人が熟年離婚を望んでいる実態が浮き彫りとなった。

男女別では、男性が14.4%であるのに対し、女性は22.5%と2割を超えており、その差は約1.6倍に達しているという。女性のほうが家庭内での不満を蓄積しやすく、近年の社会的変化による経済的自立のしやすさも影響していることがうかがえる。
○40代の2割以上が意向あり。50代でも心理的ハードルは低下

世代別では、40代が20.8%で5人に1人以上が熟年離婚を望んでいる。50代でも16.1%を占めており、長寿社会を背景に残りの人生の過ごし方を見据えた夫婦関係の再評価が行われていると推測される。特に若い層ほど「人生の立て直し」という時間的余裕から意向が高い傾向にあるという。

「子供あり」は「子供なし」に比べ熟年離婚の意向が約2.8倍

夫婦の特徴別にみると、子供の有無が大きな要因となっている。子供あり世帯で「熟年離婚したい」と答えた人は22.5%に達し、子供なし世帯の8.0%と比較して約2.8倍もの差が生じた。子育て期の不満や、これまで子供を理由に離婚を控えていた背景、さらに共同親権といった制度の変化が意識を左右している可能性があるという。
○世帯年収による明暗。低年収層と高年収層それぞれに異なるリスク

世帯年収別の調査では、100万円未満の層が30.8%と最も高く、次いで200～300万円未満が26.1%となった。低年収層では2～3割以上が離婚を望んでおり、生活不安や家計のストレスが直結している。
一方、高年収層でも900～1,000万円未満が20.3%、1,000～1,200万円未満が25.3%と2割を超える結果となった。自立できる収入があることで離婚が現実的な選択肢になりやすい一方、1,200万円を超えると生活水準の維持を優先するためか意向は大幅に低下するという。
○男性は「共働き」のほうが熟年離婚を望む傾向

共働きかどうかによる男女別の分析では、男性において「共働き世帯」のほうが熟年離婚をしたい人が15.1%となり、共働きでない世帯の12.7%より約1.2倍高い傾向が見られた。男性側の家事分担への不満や、財産分与への懸念の小ささが影響している可能性が指摘されている。
○低年収層の女性は最大4割が離婚希望。男性は高年収層で意向が逆転

世帯年収と男女を掛け合わせた分析では、顕著な違いが見られた。低年収層(300万円未満)の女性は33.3%～40.0%が熟年離婚を望んでおり、年収の低い男性は妻から離婚を切り出される可能性が高いと推測される。
一方で高年収層(1,000万円以上)では傾向が逆転し、1,000～1,200万円未満で男性の27.5%が離婚を望むなど、女性よりも男性のほうが高い割合を示す層が見られた。
○まとめ

今回の調査から、社会的制度の整備や共働きの増加により、熟年離婚に対する経済的・心理的ハードルが下がりつつある現状が明らかになった。全体では8割以上の人が離婚を望んでいないものの、経済状況や家族構成によって夫婦の意識に大きな乖離が生じているといえる。