【住宅ローン】変動金利が何%に上がったら繰上返済する? - 1000人調査
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MFSは4月1日、住宅ローンに関する意識調査の結果を発表した。調査は2026年3月、住宅購入検討者・住宅ローン利用者1,000名(25～54歳)を対象にインターネットで行われた。

○住宅ローンを決める際の情報源

直近1年以内に住宅ローンを借りた人の情報源は、SNSが51%でトップ。前回調査(2025年9月)の48%から上昇した。比較サービスの45%、AIの26%も引き続き高い水準だった。

一方、銀行は34%(1年以上前に借りた人では44%)、家族・知人は16%(同26%)と減少した。特に家族・知人は前回の35%から16%と急減した。金利のある時代になり、周囲に相談できる経験者が減っていると考えられる。
○情報源の年代別比較

直近1年以内に住宅ローンを借りた人に限ると、SNS利用率は25～29歳で58%、50～54歳でも56%。年代を問わず5割前後だった。SNSは多くの世代で住宅ローンの情報源として使われている。

銀行を情報源とする割合は25～29歳で15%、50～54歳で56%と世代差が大きく、若い世代は銀行よりオンラインで情報を集めている。AI(ChatGPT等)は40～44歳の32%が最高で、住宅購入の中心世代にもAI利用が広がっている。
○変動金利の上限予想

直近1年以内に住宅ローンを借りた人の最多回答は「2～3%」(31%)。
「2%以上に上昇する」と予想する人は合計68%だった。日銀利上げや変動金利引き上げを踏まえ、変動金利3%までは覚悟して借りている人が多いと言える。

一方、住宅ローンを借りたことがない人では「1～1.5%」が33%と最多である一方、「5%以上」も17%あり、金利の相場観にばらつきが大きい状態だ。
○繰上返済のトリガーとなる金利水準

直近1年以内に住宅ローンを借りた人は、繰上返済のトリガーとして「3%」が最多(36%)。「2～3%で繰上返済する」人は合計67%で、多くの借入者が金利引き上げによる繰上返済を検討している。

一方、住宅ローンを借りたことがない人では「1.5%」が35%と最多である一方、「5%以上(繰上返済しない を含む)」も25%あり、繰上返済の基準についてバラツキが大きいといえる。
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