「ガソリン代に負担感を感じる」が約9割! 全国2,930人の調査結果

買い物アプリを運営するカウシェは、全国2,930人を対象に「ガソリン代と暮らしに関する意識調査」を実施した。

補助金があっても高い!

政府が行ったガソリン価格を抑える補助金で、現在のガソリン代は2週連続で値下がりしている。石油情報センターが4月1日に発表したレギュラーガソリン1リットルあたりの全国平均価格(3月30日時点)は170.2円。前週比で7.5円の値下がりだ。

そんな中、カウシェが4月2日に実施した今回の調査では、生活者の91.9％が「負担を感じている」と回答した。

「非常に負担を感じている」だけで53.5％と過半数を占めており、補助はあるものの、生活者の体感コストをやわらげるには至っていない実態が明らかになった。

「まだ上がる」が7割超

今後のガソリン価格の見通しについては、77.5％が「今より上がると思う」と回答。「下がると思う」は3.7％にとどまった。現在の補助金水準が維持されているにもかかわらず、生活者の8割近くが先行きに警戒感を持っていることは注目に値する。

補助金終了・縮小への懸念や国際的な原油価格・為替動向への不安が根強いことが背景にあると考えられ、「価格がいつ跳ね上がるかわからない」という不安が、日々の節約行動を後押しする要因になっていると見られる。

約8割が負担増を実感

1年前と比べたガソリン代の変化を聞いたところ、78.5％が「増えた」と回答。

増加幅では「1,000円以上3,000円未満」が最多の33.1％だったが、「3,000円以上5,000円未満」が21.3％、「5,000円以上」は16.5％に上り、月3,000円以上の増加を実感している人は合計で37.8%に達した。

月3,000円の増加は年間3万6,000円に相当する。家計の中で、他の支出を圧迫するに十分な水準で、節約行動の変化とも連動している。

ガソリン代が食卓を直撃

行動変化の1位は「車での外出の回数を減らした」(40％)で、ガソリン消費そのものを抑える動きが最も多く見られた。一方で注目されるのが、外出削減にとどまらない購買行動の変化だ。

2位の「まとめ買いに切り替えた」(28.8％)は、買い物の頻度を減らすことでガソリン代を節約しようとする行動だ。さらに「食費・日用品など他の支出を削った」が14.3％、「ネット購入を活用するようにした」が11.6％と続き、ガソリン代の負担が車の使い方だけでなく、食品・日用品の買い方そのものを変えていることが確認された。

また「ガソリン価格が安いスタンドをアプリで調べるようになった」(24.0％)、「補助金・政策ニュースをチェックするようになった」(20.4％)など、情報収集行動の変化も顕著で、生活者がガソリン代を「管理すべきコスト」として意識的に向き合い始めていることがうかがえる。

今回の調査結果は、ガソリン代の高止まりが単なる移動コストの問題にとどまらず、日常の食品・日用品の購買行動にまで深く影響を及ぼしていることを示している。補助金があっても9割が「高い」と感じ、8割近くが「まだ上がる」と見ている現状は、生活者が構造的な物価高に直面していることの表れだ。

調査概要

調査名：ガソリン代と暮らしに関する意識調査

有効回答数：全国の男女 2,930名

調査方法：インターネット調査

調査実施：2026年4月2日

調査主体：株式会社カウシェ