女子大はなぜ凋落したのか、25年で偏差値最高74から65へ

『週刊ダイヤモンド』9月16日号の特集は「35年の偏差値と就職実績で迫る 大学序列」です。全96ページで大学序列の変貌と実態を明らかにしました。「津田の東の本女（ぽんじょ）には、セイント・フェリスの泉あり。大妻・実践・共立の昭和女の白百合は武蔵野跡に咲き乱れる」 この一文は、かつて大学受験生向け月刊雑誌「受験螢雪時代」の編集長を務めた代田恭之が作った女子大くくりだ。 くくられているのは津田塾大学、東京女子大学、日本女子大学、聖心女子大学、フェリス女学院大学、清泉女子大学、大妻女子大学、実践女子大学、共立女子大学、昭和女子大学、白百合女子大学、武蔵野女子大学、跡見学園女子大学の13校である。 これらの大学、親世代には難易度も人気も高いブランド大学というイメージがあるかもしれない。だとしたら、現代受験事情を知る者、子供世代の認識とずいぶんなギャップがある。 冒頭の一文の最初に出てくる津田塾は、私立女子大の最高峰。昔は「女の東大」とまで呼ばれた。同大学芸学部の1992年の偏差値は74。早慶上智に準ずる位置にいた。 ところが2017年は65。92年から9ポイントと大幅に下落した（「進研模試」を基に算出したベネッセコーポレーショのデータによる）。「ＭＡＲＣＨ」（明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学）レベル、あるいはその下になってしまった。 津田塾ばかりが落ち込んだわけではない。トップ群の東女も、92年に70（文理学部）あったものが17年は64（現代教養学部）で6ポイント下落している。 大学受験を市場として捉えれば、マーケットは広がっていたはずだ。87年から17年までの30年で男子の大学在籍者数が17万人増であるのに対し、女子の大学在籍者数は78万6000人も増えている。女子の進学率が急伸したからだ。 市場は拡大したのになぜ凋落したのか。受験者からのニーズが広がらなかったのである。 女子学生には共学志向が強まっている。共学校は女子学生の争奪戦を繰り広げ、彼女たちを大歓迎した。2000年代初頭まで女子大の得意分野であった語学系、国際系の学部も取りそろえた。やはり女子大の特色だった少人数体制についても、共学で整うようになった。 そうした結果、女子大を受験する層がごっそりと共学へ流れてしまったのだ。 女子の大学志願者数の推移を共学であるＭＡＲＣＨ、「津田塾・東女・本女」「大妻・共立・昭和女子・白百合・聖心」の3グループで比較すると、一目瞭然だ。ＭＡＲＣＨはこの25年でどんどん女子志願者数が増えている。対して女子大は横ばいである。 ニーズが消えるというのは残酷なものだ。かつて女子からの人気が高かった短期大学は数多くが廃止されている。今夏にはついに、青山学院女子短期大学が19年度以降の学生募集を停止することを発表した。「青短」の略称で知られる女子短大のトップブランド校であっても志願者数の減少が続いていた。女子の4年制大学への志向が強まったからだ。ブランド女子大の全盛期を知る親もいなくなる 今の受験生の親世代はギリギリ、全盛期の女子大の記憶が残っているかもしれない。特に自分も女子大出身で女子大の教育の内容が優れていると認識していれば、わが子に進学してほしいと働き掛けることもあるだろう。そこから子供が興味を持って教育内容を知れば、魅力を感じるかもしれない。 実際、女子大の中には就職実績が優れているところもある。津田塾は、女子差別撤廃条約批准や男女雇用機会均等法制定に卒業生が関わったり、女性官僚に津田塾出身者が多かったことから、「津田マフィア」と呼ばれていた時代もあるほど。 今も大学教授は現役120人を輩出。仮に45～65歳で教授になったとすると、1学年（約600人）のうち約6人が大学教授になっている計算。企業の役員は24人で、53～65歳でなったとすると1学年のうち約2人が役員になっている計算だ。 津田塾は17年4月、東京・千駄ヶ谷に「総合政策学部」を新設した。大学開校以来初めての新学部だ。勝負に出るならまさにギリギリのタイミングだろう。 もう少し下の親世代になると、共学志向が強くて、女子大のよさをあまり認識していないかもしれない。その子供は女子大に興味を持つ機会は少ないだろう。 武蔵野女子は04年に共学化して武蔵野大学となり、志願者数も難易度も大幅に上昇した。時代に応じてこのように変化するのも選択肢の一つである。このまま役割を終えるのを座して待つか、存在意義を強く打ち出すか、共学化するか。選択肢は幾つかに限られる。

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