トップ5は大手商社独占
三菱商事と伊藤忠で首位が逆転！

　今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、従業員の平均年齢が40代前半の企業を対象に「年収が高い会社ランキング」を作成した。

　本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。

単体の従業員数が100人未満の会社は除外している。対象期間は、2022年5月期～23年4月期。

　早速、ランキングを確認していこう。

　上位5位までを、大手商社が占める結果となった。

　1位が三菱商事で、平均年収は1939.4万円。2位は三井物産で同1783.6万円だった。23年3月に公開した同様の趣旨の記事『年収が高い会社ランキング2022最新版【従業員の平均年齢40代前半】』では、三菱商事は2位、三井物産は3位だったので、どちらも順位を一つ上げた。

　一方、22年版で1位だった伊藤忠商事は、今回は3位に下がり平均年収は1730.1万円だった。同様に22年版で4位だった丸紅は、今回は5位に下がり平均年収は1593.9万円。代わって今回4位にランクインしたのが住友商事で、平均年収は1605.7万円だった（なお、22年版では8位）。このように、トップ5に並ぶ顔触れは大きくは変わらないものの、逆転劇が起きている。

　注目したいのは、伊藤忠商事と丸紅は順位が下がったといっても、年収は上がった点だ。

伊藤忠商事は150.3万円（前期比9.5％増）、丸紅は124.6万円（同8.5％増）も年収が増えている。それでも逆転劇が起きたのは、三菱商事が380.5万円（同24.4％増）、三井物産が234.5万円（同15.1％増）と、ライバルを凌駕（りょうが）するほど大きく年収を伸ばしているからだ。

　一般的に、大手総合商社は「高給取り」で知られる。業績が好調であれば賞与が上乗せされ、その年収はさらに伸びる。本ランキングの対象期間中の決算（23年3月期）では、商社は「資源バブル」に沸いた。三菱商事の純利益が1兆1806億円（前期比25.9％増）、三井物産は1兆1306億円（同23.6％増）と、初めて1兆円の大台を突破した。

　他方、住友商事の純利益は5651億円（同21.9％増）、丸紅は5430億円（同28.0％増）だった。相対的に資源ビジネスの割合が少ない伊藤忠商事は8005億円（同2.4％減）で、5社のうち唯一、減益だった。これらの影響が、年収ランキングの順位の変化にも如実に表れていると言えるだろう。

　商社の年収や働き方については、ダイヤモンド編集部が独自の視点で徹底取材した特集『戦時の商社』から、下記の記事を参考にしてほしい。

　ランキング完全版では、6位以下の全1000社の順位と平均年収を掲載している。1000社のうち、年収が1000万円を超えた企業は48社、900万円台が49社、800万円台が148社あった。

いずれも各業界を代表する有名企業ばかりだが、中には一般的な知名度があまり高くない企業もある。2024年の春闘における賃上げの行方が、日本経済の重要テーマとなっていることからしても、年収に注目して企業を俯瞰（ふかん）してみるのもいいだろう。どんな企業が何位にランクインしているのか、ぜひチェックしてみてほしい。

（ダイヤモンド編集部　柳澤里佳）

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