14日の日経平均は反発。145.07円高の25307.85円（出来高概算11億8000万株）で取引を終えた。
為替相場が1ドル＝117円台後半と約5年2カ月ぶりの水準まで円安が進んだことや前週末の急落の反動から、輸出関連株中心に買いが先行して始まり、取引開始直後には一時25631.01円まで上げ幅を広げる場面もあった、ただ、ウクライナ情勢への先行き懸念は完全には拭えないほか、上海、ハンセン指数の弱い動きが重荷となり、買いが一巡した後は模様眺め気分が強まっていた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1400を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では空運、保険、不動産、海運など28業種が上昇。一方、電力ガス、精密機器、小売、石油石炭、その他製品の5業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク、アドバンテス、トヨタ、アステラス薬、NTTデータが堅調だった半面、ファーストリテ、ソフトバンクG、ダイキン、塩野義、リクルートHDが軟調だった。

前週末の米国市場では、主要株価指数がそろって下落したものの、前週末に日経平均が500円超下落したあとだけに自律反発を狙った買いが入った。
また、円安が一段と進んでいるため、輸出採算の改善期待から自動車や電子部品関連、半導体関連株などを買い戻す動きが強まる場面も見られた。また、時間外取引で米株先物が堅調に推移しているほか、原油市況が下落していることも投資家心理の改善につながったとみられる。さらに、ウクライナ情勢を巡っては、「ロシアとウクライナの当局者らは、停戦協議において数日内に何らかの成果が出る可能性に言及した」と伝わったことも懸念を和らげる要因になったようだ。

ただ、協議内容を確認したいと見る向きも多い。また、米国では15日から米連邦公開市場委員会（FOMC）が開催され、0.25％の利上げが予想されている。今年の利上げ回数がこれまでの3回からどのくらい引き上げられるのかなどドットチャートの動向にも関心が集まっており、FOMCの結果を見極めたいとのムードが強く、積極的に買い上がる雰囲気につながらず、あす以降も外部環境を見定めながら、底堅い展開が続きそうだ。