2日の日経平均は小幅反落。29.37円安の26818.53円(出来高概算11億9000万株)で取引を終えた。連休の谷間とあって市場参加者が少ないうえ、日本の連休中には米国で連邦公開市場委員会(FOMC)が開かれることから、積極的に持ち高を傾ける向きはなく、全般は様子見ムードが強まり、前週末の終値を挟んでもみ合い展開だった。ただ、好決算銘柄中心に投資資金が集まり、選別色が一段と強まっていた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が950に迫り、全体の過半数を占めた。セクターでは、海運、空運、ガラス土石、金属製品、ゴム製品など19業種が上昇。一方、その他製品、建設、サービス、精密機器、機械など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ、村田製、太陽誘電、アルプスアル、エプソンがしっかりだった半面、アドバンテス、東エレク、ダイキン、ファナック、京セラが軟調だった。

為替相場が1ドル130円前後と円安基調が続いていることから、朝方は輸出関連株の一角には買いが入り、日経平均は取引開始直後には上げ幅を100円超に広げる場面もあった。また、富士通や村田製など好業績見通しを発表した企業にも買いが波及した。ただ、4月29日の米国市場はアップルやインテル、アマゾン・ドット・コムといった主力のIT関連企業の業績不安を背景に売りが優勢となり主要3株価指数は大幅に下落していたため、この流れを受けて半導体やネット関連などテック銘柄を中心に次第に売りが優勢となり、下げに転じた。また、30日に公表された中国の製造業PMIが47.4と、前月から一段と悪化したことも重荷になるなど、好悪材料が交錯し、全般は跛行色の強い動きだった。

今週の最大の注目は3日から開催されるFOMCだ。0.5%の利上げと米連邦準備制度理事会(FRB)の保有資産の圧縮開始が想定されるというのが市場関係者の見方となっており、FOMCの結果を受けて、米国の金融市場がどのような反応を示すのかが最大の関心事といえよう。また、FOMCを無事に通過し目先の材料出尽くしと受け止められ、本格化する国内主要企業の決算発表を受けて、景気減速懸念など外部環境の不透明さを背景にした今期業績見通しの織り込みが進めば、アク抜け感から日本株に見直し買いが入る可能性もありそうだ。