19日の日経平均は3営業日ぶりに小反落。16.86円安の38470.38円（出来高概算15億9000万株）で取引を終えた。
急ピッチの上昇に対する反動や前週末の米国市場で主要株価指数が下落したため、利益確定売りが先行して始まり、日経平均は前場終盤かけて下げ幅を広げ、38281.70円まで水準を切り下げた。ただ、19日の米国市場はプレジデントデーで休場となるため、海外投資家の動きは鈍く、同日の米国では注目される経済指標の発表もないため、日本株の先高期待を背景にした押し目買いも散見され、大引けにかけて戻り歩調に転じ、下げ幅を縮めた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、銀行、水産農林、卸売、証券商品先物など26業種が上昇。一方、その他製品、電気機器、ゴム製品など7業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG＜9984＞、テルモ＜4543＞、三菱商＜8058＞、ファナック＜6954＞、三井物＜8031＞が堅調だった半面、アドバンテス＜6857＞、東エレク＜8035＞、リクルートHD＜6098＞、任天堂＜7974＞、中外薬＜4519＞が軟調だった。


前週末の米国市場では、1月の卸売物価指数（PPI）が市場予想を上回る結果となったため、早期の利下げ期待が後退した。東京市場でも利益確定の流れが先行する格好となった。また、次世代ゲーム機の発売延期が一部で報じられた任天堂が急落したことも指数の押し下げ要因につながった。一方、孫正義会長兼社長が最大1000億ドルを調達し、人工知能（AI）向け半導体を生産する新会社の設立を検討していると伝わったソフトバンクGが買われたほか、銀行や商社といったバリュー株には値を上げるものが目立ち、相場を下支えしていた。

日経平均は先週後半の上昇でやや過熱感もあり、当然の調整との見方が多い。また、投資家の関心は21日に発表が予定される米エヌビディアの決算であり、結果を受けた米国市場の動向に集まっている。
同社を含むAI関連株への期待が先行するなか、好決算を受けて楽観相場が続くのか、それとも織り込み済みとなり、材料出尽くし感につながるのか見極めたいと考える向きが多い。