20日の日経平均は反発。282.30円高の39069.68円（出来高概算18億株）と4月15日以来約1カ月ぶりに39000円台を回復して取引を終えた。
前週末の米国市場でハイテク株が売られた流れを映し、朝方こそ半導体関連株などが売られ、日経平均は取引開始直後に38703.70円まで下げた。ただ、相対的な日本株の出遅れ感などから短期筋とみられる先物買いが次第に増えたほか、朝安の半導体関連株なども切り返し、前場終盤には39437.16円まで上値を伸ばした。その後は、米半導体大手エヌビディアの決算を22日に控えるなど、重要イベントを控えるなか、次第に様子見ムードが強まり、上げ幅を縮めた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1100を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、その他製品、情報通信の2業種を除く31業種が上昇。石油石炭、鉱業、非鉄金属、鉄鋼、電気ガスの上昇が目立っていた。
指数インパクトの大きいところでは、信越化＜4063＞、ファーストリテ＜9983＞、東エレク＜8035＞、TDK＜6762＞が堅調だった半面、ソフトバンクG＜9984＞、ダイキン＜6367＞、アドバンテス＜6857＞、コナミG＜9766＞が軟化した。

前週末の米国では長期金利が上昇し、金利動向に敏感なグロース株が売られ、東京市場も値がさハイテク株中心に売りが先行。ただ、米系証券が「日本は緩やかなインフレと力強い名目GDP成長が均衡を保つ新たな局面へと入りつつあり、6月末のTOPIXの目標を3200ポイントに引き上げた」ため、海外勢による日本株買いが再び活発になるのではないかとの見方も強まった。日経平均の上げ幅は一時600円を超えた。

本日は先物主導の上げで商いは盛り上がりに欠けていたとの声が多い。今週は20日にウォラー米連邦準備理事会（FRB）理事の講演、21日にはウィリアムズ・ニューヨーク連銀総裁の講演など、FRB幹部の発言機会が多く予定されている。
米利下げの実施に対して見方が分かれているだけに、今後の金融政策について、どのような見解を示すのか確認したいところだ。また、22日の米国市場の取引終了後にはエヌビディアの決算が発表される。先行きの業績予想に強気なスタンスを示せば、再び生成AI（人工知能）関連株への投資活発化につながることが予想されるだけに、決算の内容に関心が集まっている。