松本&中居、永野芽郁&田中圭、国分太一…性加害・不倫・コンプラ違反の内容問わず「会見ナシで雲隠れ」が芸能界の慣例なのか

TOKIOの国分太一（50）のコンプライアンス違反による番組降板で、日本テレビの福田博之社長が緊急会見したのは6月20日のこと。25日にはTOKIOは解散を発表。27日には株式会社TOKIOの“広報担当”である松岡昌宏が、舞台出演直後のホールの駐車場で報道陣の囲み取材に応じた。 日本テレビ側がかたくなに明かさなかったコンプライアンス違反の内容については、「城島も自分も知りません」とこちらも明らかにしなかったが、国分の状況について、「36年一緒にいて聞いたことのない声で『申し訳ない』と。奈落の底にいる状態」と国分を代弁するかのように説明した。スポーツ紙芸能記者はこの一連の流れについてこう話す。「日テレの福田社長は会見で、国分からの謝罪について問われた際、『お伝えするとしたら、ご本人の口からだと思う』と説明しました。さらに国分が謝罪会見をする意向があるか聞いているかと問われると、『正確には確認はしていませんが、おそらくこの後、対応されるのではないかと想像しています』と話しました。しかし国分は結局、日テレの会見後に、株式会社TOKIOの代表取締役の城島茂と国分太一名義で、謝罪と無期限の活動休止を発表しただけで、会見には至っていません」 思えばここ数年、ダウンタウンの松本人志（61）、中居正広氏（52）、田中圭（40）と永野芽郁（25）、そして今回の国分太一など、“不祥事”を起こしたタレント本人が釈明会見や謝罪会見を開くことはまずなくなった。それは、不倫騒動、性加害疑惑、コンプライアンス違反と内容を問わずで、ことが起これば即、「活動休止」や「引退」だ。 芸能ジャーナリストの城下尊之氏はこう話す。「事務所やSNSを通じてコメントを出すだけのことがすっかり慣例になっていますね。確かに関係者がいる場合はプライバシーの保護などもあるでしょうが、会見を開いたところで、話せないことや話したくないことだらけ。記者や芸能リポーターの厳しい追及に遭うことは目に見えているので、会見で謝罪したところで何のメリットもなく、むしろマイナスであると認識しているのでしょう」 城下氏は続ける。「不祥事を起こしたタレントが復帰するのが非常に難しい時代になっています。山尾志桜里さんもそうですが、ネット社会は、『人の噂も七十五日』ということは全くなく、過去のスキャンダルは何度も掘り起こされ、なかなか風化しない。会見を開くことは、映像も画像もいつまでも残りますから、傷口に塩を塗るような事態になりかねないと考えているのでしょう」 しかし、何かあっても、即雲隠れでは、タレント本人の口から説明すべきという“説明責任”という考え方はもはや通用しないのか。「かつては『会見を乗り切る』という言い方がありました。内容にもよりますが、本人の口から冗談も交えて気の利いたコメントでもすれば、不倫などは許される風潮もありました。しかし今は、コンプライアンス違反はもちろんのこと、不倫スキャンダルでも一気にスポンサーが離れて一発退場となりますから。芸能界といえども、昔の古い体質ではやってられないし、タレントは、時代は変わったということを十分認識しないと残っていけないと言えるでしょうね」 当たり前のことだが、以前にも増して「不祥事を起こさないことに尽きる」としか言いようがない時代になっているようだ。 ◇ ◇ ◇ 国分太一に関しては、関連記事【もっと読む】国分太一が「世界くらべてみたら」の収録現場で見せていた“暴君ぶり”と“セクハラ発言”の闇…なども必読だ。