多様化する葬儀プラン いざという時に注意すべきことは?

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■コロナ禍で変わりつつある葬儀のあり方

近年家族のみで行う家族葬の割合が増加していたところに、新型コロナウィルス禍によって行動様式の変化が起こり、ますます一般葬の割合は減少しました。葬儀規模は年々小さい方へと移行する傾向にあります。近親者が亡くなった際、多くの場合において速やかに葬儀社との打ち合わせが始まります。故人が生前予約をしていなければ、葬儀のタイプをいくつか示され、遺族がその中から選択することになります。最近提示される葬儀プランは、安価で規模の小さい方から、「火葬式」「家族葬」「一般葬」の三つに大別されます。この中で「火葬式」という言葉は数年前まではなかった言葉ですので、ご存じない方も多いと思いますが、実は内容は昔からあったものです。都市部では、現在亡くなった方の20%以上がこの方式で送られているそうですので、ご存じの方も少なくないと思います。火葬式とは、直葬(ちょくそう或いはじきそう)のことなのです。念のために直葬について説明しておきますと、亡くなった方を自宅なり斎場なりに安置した後、通夜・告別式といった葬送儀礼を何も行わずに火葬することを直葬と言います。

■増えつつある火葬式

日本人の個人主義化や家族性の変化から、コロナの流行が始まる前から「葬儀はしなくていい」という声が増加し、直葬の割合は増えつつあります。元々は、身寄りがなくご遺体の引き取り手がいない場合に、警察や役所の方が火葬のみ手配することを直葬と呼んでいました。そのためか、直葬が何かを知る人であれば「父は(母は)直葬にしたんです」と言いにくいという罪悪感が少々伴いがちです。そこで葬儀社が、直葬のことを火葬式と名を変えてその罪悪感を軽くし、依頼しやすいようにしたのです。では、なぜ葬儀社は、安価な家族葬よりさらに儲からない火葬式を扱いたいのでしょう。それには、通販ビジネスの拡大が少なからず関係しています。実際に通販サイトで検索してみると、個人でも棺などを手配できることが分かります。「通販で何でも揃うし、葬儀をしないのだから葬儀社は頼まない」という家庭が多くなれば商売あがったりですが、たとえ葬儀をしなくても、棺、枕飾り、ドライアイス、搬送等、一連の注文を取りつければ、15万~25万くらいの売上になります。こうして、火葬式という名に変えたことで遺族の罪悪感は小さくなり、葬儀社にとっては直葬ビジネスが盤石なものになりました。


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2020年12月8日のライフスタイル記事

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