(東京 25日 中央社)台湾産生ライチのPRイベントが24日、東京都内で開催された。ライチの外観や鮮度を長期間保つことができる台湾の新技術を紹介し、来年の東京五輪・パラリンピックへの提供を視野に日本での販路拡大を目指す。
昨年、台湾から初めて日本に輸出された生ライチは2175キロ。今年はそれを上回る7000キロの輸出を見込む。

イベントは中華民国対外貿易発展協会(台湾貿易センター、TAITRA)や台湾青果合作社(同業組合)、技術開発を手掛けた直動機器メーカーのハイウィン(上銀科技)などが共同で開催。ハイウィンの卓永財董事長(会長)によると、新技術は変色しやすい生ライチの果皮を鮮やかに保ち、みずみずしいまま約30日間維持させることができるもので、今後は技術向上により、40日に延長できる可能性もあるという。

台湾貿易センター東京事務所の陳英顕所長は日本におけるライチの市場シェアについて、日本産は少なく、台湾産が52%で首位だと紹介。その上で、現時点では台湾産生ライチの購入方法は予約制による産地直送が一般的だと説明し、日本の大型流通業者を産地に招くなどして日本における販路を積極的に開拓する姿勢を示した。


陳所長はまた、五輪商機についても言及。台湾産農産物の日本向け輸出量が順調に伸びているとした上で、すっかり日本に定着したマンゴーに続き、ライチやバナナ、パイナップルなどを来年の主力商品に押し上げたいと意気込んだ。

一方で、ライチの主要産地の一つである中部・台中市では、暖冬や雨不足などの影響で、今年の生産量は昨年の3割ほどに落ち込んでいる。これについて陳氏は、日台貿易は貨物の取引にとどまらず、文化やライフスタイルの交流でもあると述べ、イベントの宣伝効果に影響はないとの見方を示した。

(楊明珠/編集:塚越西穂)