｢これからも上がり続ける｣根拠などない…｢史上最高値｣の今こそ｢オルカン､S&P500一択投資｣を見直すべき理由

S＆P500などの米国株インデックスファンドが史上最高値を更新し続けている。個人投資家でYouTuberの宮脇さきさんは「オルカン、S＆P500一択の投資は危険だ。『長期では必ず上がる』という楽観論は、トランプ大統領の関税ショックで崩れ去った」という――。※本稿は、宮脇さき『世界の新富裕層はなぜ「オルカン・S＆P500」を買わないのか 20代で純資産4億円をつくった超レバレッジ投資の極意』（KADOKAWA）の一部を再編集したものです。■「とりあえずS＆P500かオルカン一択」の落とし穴世界規模での大きな構造変化の可能性を前にして、なおも「とりあえず、オルカンかS＆P500に長期積立投資しておけば大丈夫」と考えることは、これからの時代においては、リスクの高い、あるいは少なくとも思考停止に近い戦略と言わざるを得ません。なぜ、史上最高値更新が続く米国株に警鐘を鳴らすのか？ 本書執筆時点（2025年7月）で、S＆P500は6200ポイントを超える史上最高値圏で推移しており、市場は絶好調のように見えます。しかし、歴史の大きなサイクルで見れば、この力強い株価上昇こそが実はシステム全体の脆弱性を示す兆候なのです。つまり「これまでの数十年間、世界の勝者であり続けたアメリカ経済が、これからも勝者であり続ける」という、歴史の大きな転換期にもっとも疑ってかかるべき前提に依存しているからです。過去数十年の米国株の好調は、アメリカが世界の覇権を握り、ドル体制が安定していた「上昇サイクル」の結果です。世界は今、アメリカ一強から多極化へと移り変わりつつあります。「今まで通りでいいのか？」という視点を持つことが、これからの資産防衛には欠かせません。過去のデータは、将来の成果を何ら保証するものではないのです。■「広く分散」のつもりが崩れやすいポートフォリオになっている現在のS＆P500やオルカンへの集中投資、あるいは「とりあえずコア資産は全部アメリカ関連」という投資戦略は、サイクル転換期のリスクがいくつも潜んでいます。特に見落としやすいのが、S＆P500もオルカン（その構成比率の約6割は米国株式）も、実質的にはアメリカの巨大テック企業群（いわゆるGAFAMやそれに類する企業）への投資の比重が非常に高いということです。つまり、「広く分散」しているつもりが、時代の変化で大きく崩れる可能性をはらんだポートフォリオになってしまっているわけです。結果として、衰退サイクルに入りつつある国の限られた一部の産業に資産を過度に集中させることになってしまいます。■「アメリカは問題ない」の楽観こそ反転の前兆次に、現在の株価の割高感と楽観に傾きやすい市場心理に関するリスクも無視できません。現在の株式市場には過熱感が見られますが、これは長期債務サイクル末期や、大きな金融緩和の後にしばしば見られるバブル的な状況によく似ています。こういった話をすると、よく「アメリカは世界一の経済大国だから問題ない」と思われがちですが、こうした楽観こそ、歴史的には「反転の前兆」になりやすいことが何度も証明されています。さらに、地政学リスクやインフレ再燃、米国債の信認低下による金利上昇圧力が強まる時期に、こうした変動に大きな影響を受けやすい画一的なインデックス型の資産形成への依存は、ますます危ういものになりかねません。こうしたリスクは、いずれもサイクル転換期に表面化しやすいものです。まさに今、そのタイミングにさしかかっているのです。■「これからも同じように上がり続けるはず」は都合の良い期待歴史を振り返れば、どんな市場もずっと右肩上がりはありません。実際、S＆P500は2000年～2013年の約13年間、実質成長ゼロでした。オルカンも同様に、この期間、長期の低迷を経験しています。もしも、これからアメリカ経済が本格的な景気後退に入ったら？その時、「長期で持っていれば、そのうち戻る」と信じて、10年以上含み損を持ち続けるという事態に本当に耐えられるでしょうか？私自身、長い含み損の期間を味わったことがありますが、経済的にも精神的にも、想像以上にきついものです。S＆P500もオルカンも確かに多くの優良企業が詰まった株式で構成されています。特にS＆P500はアメリカを代表する企業500社で構成されており、これに連動した投資商品はアメリカの主要企業の株をまとめて買うようなものと言えます。投資先が広く分散されているため、仮に1社の株価が暴落したとしても、他の企業がカバーすることで全体への影響を抑えられるのが特徴です。確かに、過去10年間でS＆P500指数は約200％上昇し、年率平均リターンが約12％というすばらしいパフォーマンスを記録しました。2023年には26.29％のリターン、2024年も25.02％と高いリターンを達成しています。しかし、こうした過去の実績だけを見て「これからも必ず上がり続ける」と思い込むのは危険です。なぜなら、株式市場には必ず「サイクル＝循環」があるからです。■トランプ関税ショックが示したもの実際、そのことを証明するかのように、2025年4月初旬には、トランプ大統領が発表した関税措置の影響で市場が一時的に大きく暴落しました。これは、S＆P500やオルカンといった人気指数が、政治的な決定に大きく左右される可能性を示す事例となりました。特にテクノロジーセクターなど輸出依存度の高い企業の株価は15～20％も暴落しました。市場全体に大きな動揺が広がり、多くの投資家がポジション見直しを迫られたのです。このように、いくら投資先が分散されていてもリスクがゼロになるわけではありません。「分散されているから安全」と盲信するのは危険です。「S＆P500は長期では必ず上がる」という予測が、政治的な決断一つで大きく揺らいでしまったのです。まさに「これまでの『放っておけば増える』という常識が通用しない時代が、すでに始まっている」ことを象徴する出来事でした。■PER上昇の後にやってきた株価下落今回の関税政策の発表以前より、一部の専門家は「S＆P500は過大評価されている」と指摘しており、ことにPER（株価収益率）が上昇し過ぎていることが懸念されていました。例えば、関税政策前の2025年3月時点でS＆P500の平均PERは約25倍でした。これは歴史的平均の16～17倍と比較すると、明らかに高い水準です。つまり、そもそもその時点で株価は企業の収益に対して割高な状態だったのです。過去を振り返ると、PERが25倍を超えるような局面では、その後に大きな調整（株価下落）が発生することが多く見られます。2000年のITバブル崩壊の直前にも、PERは30倍近くまで上昇していました。また、S＆P500を構成する企業の中で、上位10社（主にApple、Microsoft、Amazon、NVIDIAなどのテック企業）の時価総額が全体の30％以上を占めるという「集中リスク」も高まっています。オルカンも、これらの巨大テック企業が構成銘柄の上位を占めており、その集中度は20％を超える（MSCI ACWI Index〈USD〉Index Factsheet データ）など、決して無視できないレベルにあります。これらの企業の業績が悪化すれば、今後もS＆P500全体に大きな影響を与える可能性は十分に考えられるのです。■約10年に一度のペースで「暴落」は訪れているさらに、歴史を振り返れば、株式市場には必ず大きな暴落タイミングがあったことを忘れてはいけません。・ 1990年 湾岸危機 → S＆P500は約20％の下落・ 2000年 ITバブル崩壊 → S＆P500は約49％の下落・ 2008年 リーマンショック → S＆P500は約57％の下落・ 2020年 コロナショック → S＆P500は約34％の下落オルカンについてもS＆P500と同様に、大幅な下落を経験しているのです。例えば、リーマンショックの際、オルカンの最大下落率は58％ほどと、S＆P500とほぼ同水準でした。ITバブル崩壊後の2000年3月から2002年10月にかけても、MSCI ACWI グロース指数は約57％の下落を記録。インデックス投資とはいえ、暴落リスクから完全に逃れられるわけではないのです。もちろん、こうしたインデックス投資では数年間の下落があったとしても、長期間で見れば、その後に回復していく可能性は高いです。■下落時に買い続けることは簡単なことではない下落時にコツコツ買い増ししていけば平均取得単価を下げられるため、相場が回復した際にはより大きなリターンを得られるメリットがあります。特にS＆P500やオルカンのような長期成長が期待される指数は、一時的に暴落してもその後の回復力が強い傾向にあるとされてきました。そのため、短期的な値動きに一喜一憂するのではなく、むしろ下落局面を「安く買えるチャンス」と前向きに捉えることが重要である、という教えも広く語られてきました。しかし、投資初心者が「S＆P500に入れておけば安心」と思い込み、生活資金や将来使う予定のある資金まで投資してしまった場合、思わぬ暴落に直面した時に深刻なダメージを受ける可能性があります。リーマンショックのような大きな金融危機の時も、精神的なショックと経済的な損失から「もう二度と投資はしない」と市場から離れてしまった個人投資家は少なくありません。そもそも、下落相場の中で買い続けることは精神的に簡単ではありません。資産が大幅に減っていくような局面においては、恐怖や不安で、冷静な判断ができなくなる人も多いのです。そして、暴落後の回復には数カ月どころか、10年以上もかかることがあります。そのような状況では、日々含み損が増えていくことも考えられます。■アメリカの「景気後退のサイン」さらに怖いのは、暴落時にどうしても現金が必要になるケースです。せっかく積み立てた資産が大きな含み損になっているタイミングで取り崩さざるを得ない。これが長期積立でありがちな出口リスクです。最近では、すでにアメリカ経済が景気後退のサインを示し始めているという見方もあります。2025年第1四半期のGDP成長率がマイナスになったことや、失業率の上昇や消費の鈍化、住宅市場の冷え込みなどが懸念材料としてあげられます。実際、最近の関税ショックに関連して、複数の投資銀行は2025年後半にアメリカがリセッション（景気後退）に陥る可能性を指摘しており、その場合、S＆P500はさらに20～30％下落する可能性があるという見方もあります。もう一つ大事なのは、「どの10年を切り取るか」によって投資成果が大きく変わってくるという点です。S＆P500ですら、2000年から2013年までの13年間は、「毎月コツコツ積み立てていれば、10年後には資産が2倍になる」といったような単純な想定は成り立ちませんでした。■「そんな大暴落はもう起きない」の思い込みは危険オルカンに関しても同様で、2000年8月から2013年4月までの約12年半にわたるドローダウン期間があり、最大で53.5％もの下落を経験しています。ITバブル崩壊、リーマンショックを挟み、インフレ率を加味した実質リターンで見ると、2017年までの17年間もの期間、実質的なリターンを得られていないのです。結果的に2010年代半ばから2020年代半ばにおいての10年間はプラスになったものの、今後の10年がどうなるかは誰にも正確には予測できません。「そんな大暴落は、もう起こらないだろう」と思い込むのは危険です。特に1929年の世界大恐慌を引き起こした状況と、現代の世界情勢との間には、無視できない類似点が数多く存在します。「暗黒の木曜日」という言葉をご存じでしょうか？ これは、第一次世界大戦後の好景気に沸くアメリカで1929年に起きた世界経済を揺るがせる歴史的な暴落のこと。当時のアメリカ経済は「狂騒の20年代」と言われるほど、株式市場が活況でした。多くの人が借金をしてまで投資にのめり込んでおり、まさにバブル相場そのものの様相でした。しかし1929年10月24日、その楽観ムードは突如、崩れ去ります。この日いきなり株価が暴落した後も止まらず、続く10月28日（暗黒の月曜日）と10月29日（暗黒の火曜日）にはさらに大きな下落が発生。最終的には、ニューヨークダウ平均株価は暴落前のピーク時から約89％も下落しました。仮に、これと全く同じ規模の暴落が今の日本の株式市場で起きたらどうなるでしょうか？■1929年と現代の不気味な類似日経平均が、3万7000円の時に80％から90％下落すると仮定すれば、わずか数カ月で4000円近くまで暴落するという計算になります。これはまさに悪夢です。1929年以前の熱狂的な株式ブームと、その後の破滅的な暴落（株価は約9割下落しました）、そして長期にわたる経済不況と社会混乱。最終的には、第二次世界大戦へとつながっていったあの時代。その背景にあったのは、過剰な債務、金融バブル、保護主義の台頭、そして国内の深刻な格差と対立、国際的な緊張の高まりでした。ひるがえって現代です。アメリカが抱える巨額の政府債務、かつてない規模の金融緩和とその副作用、深刻化する国内の政治・社会的分断、そして米中対立に代表される国際的な覇権争い……。これらの要素の組み合わせは、まさに1929年の世界大恐慌前、あるいはそれ以上に深刻な1930年代後半から第二次世界大戦前夜（1935～1939年頃）の状況と酷似しているという分析は、決して一部の悲観論者の的外れな意見として片付けられるものではありません。■「S＆P500を買っておけば大丈夫」神話の崩壊こうした歴史の類似から見えてくるのは、私たちが直面しているのは単なる景気後退ではなく、長期的な債務サイクルの最終局面と世界秩序の大きな転換点が重なる、極めて危険な局面であるという可能性です。もし歴史が繰り返すなら、今後、1929年のような金融市場の崩壊、それに続く深刻な経済不況、そして大国間の深刻な対立や紛争といった、最悪のシナリオも、無視できないリスクになります。その時、「S＆P500を買っておけば、長期では大丈夫」という、これまで多くの投資家が信じてきた神話は、完全に崩壊してしまうでしょう。歴史は、市場が過熱し、人々が根拠のない楽観論「今回は大恐慌とは違うはず！」に浸っている時こそ最大の危機が訪れるということを、私たちに警告しているのです。いずれにしても、どれほど過去の実績が素晴らしくても、「指数＝永遠に右肩上がり」ではありません。むしろ、市場が盛り上がって多くの人が「S＆P500やオルカンだけでOK」と盲目的に信じているタイミングこそ、実は一番のリスクが潜んでいるのです。もちろんインデックス投資は資産形成の有効な手段の一つであることは確かですが、それだけに頼るのは危険です。再び長い低迷期が訪れることも見据え、資産クラスや地域や通貨などを分散し、自分でリスクをコントロールすること。これこそが、これからの時代を生き残る投資家に必要な新しい常識です。----------宮脇 さき（みやわき・さき）個人投資家・YouTuber1997年宮崎県生まれ。2020年お茶の水女子大学卒業。個人投資家・富裕層向け海外移住コンサルタント。アラブ首長国連邦（UAE）ドバイ在住。国内外に複数の不動産を所有、国外はジョージア、トルコ、UAEなどに投資。その他現代アートやアンティークコインなどの現物資産も保有。現在は、個人投資家として資産運用をしながら、富裕層、経営者、投資家への資産コンサルティングの他、海外移住のアドバイザーとしても活動。チャンネル登録者数10万人（2025年7月時点）のYouTubeチャンネル「さきの海外不動産しか勝たん」を運営。『週刊現代』『現代ビジネス』『日刊SPA！』など雑誌・Webでメディア掲載多数。----------（個人投資家・YouTuber 宮脇 さき）